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ホンダ巨額赤字の背景にEV政策の変化 三部社長「現実を受け止める」(2/2 ページ)
ホンダの三部敏宏社長は12日、オンラインで会見し、EV戦略の誤算で、2026年3月期の連結純損益が最大6900億円の巨額赤字に転落する見通しとなったことについて「断腸の思いだ。現実を受け止め、戦略を再構築していく」と述べた。
HV市場は競争が激化
新型EVへの導入を予定していた独自の車載ソフトウエア「アシモOS」や自動運転をにらんだ次世代の先進運転支援システムなどをHVに展開して商品競争力を高める。韓国LGエナジーソリューションとの米国でのEV用電池合弁も、生産品目をHV用電池などに転換する方針も示した。
ただ、北米で需要が堅調なHV市場は競争の激化が見込まれている。フォードやステランティス、韓国勢なども一斉にHV強化にかじを切っており、ホンダの四輪事業の先行きは楽観できない。今回の巨額赤字の背景には、新車販売の不振が続く中国事業の持ち分の減損損失も含まれており、中国市場での競争力低下も不安要因だ。
三部氏が5月に公表するとした新たな中長期戦略で、どこまで踏み込んだ巻き返しの具体策と成長の展望を示せるかが問われる。(永田岳彦)
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