約3人に1人が「AIに買い物を相談」 最も多く利用するシーンは？

AI利用者の約3人に1人が、買い物についてAIに相談していることが電通デジタルの調査で分かった。どのような商品・サービスで活用が進んでいるのか。また、AIにどこまで意思決定を任せているのか。

[ITmedia]

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　デジタルマーケティングなどを手掛ける電通デジタル（東京都港区）は、「生活者のAI活用実態調査」を実施した。その結果、AIを利用している人の約3人に1人が、買い物についてAIに相談していたことが分かった。

購買行動においてAIはどう活用されているのか（提供：ゲッティイメージズ）

　プライベートでAIを利用している人のうち、直近半年以内の買い物についてAIに相談した割合は、全ての商品カテゴリーで30％を超えた。

　カテゴリー別では「旅行計画／宿泊予約」（57％）が最も多く、「金融商品／保険」（56％）、「家電／スマホPC」（51％）が続いた。電通デジタルは「スペックや機能価値、金額などを踏まえた入念な比較検討が起きやすいカテゴリーで高い傾向がみられる」と分析した。

　一方、「食品／飲料／お酒」（31％）や「日用品（洗剤など）」（32％）など、日常的に購入する商品ではAIを利用する人は少なかった。

調べ物をするときにどの程度AIに頼っているか（出所：プレスリリース、以下同）

　意思決定におけるAIの活用については、全ての商品カテゴリーで「AIの回答を参考に自分で決める」「AIは補助的に少しだけ使う」が大半を占めた。

　例えば「旅行計画／宿泊予約」では、「AIの回答を参考に自分で決める」が19％、「AIは補助的に少しだけ使う」が36％だった。「AIの回答をそのまま採用する」と回答した割合は2％にとどまった。

意思決定においてどの程度AIに頼っているか

　商品やサービスの認知から購入までの各段階でAIを利用したい場面では、「複数の商品やサービスの違いを比較して知りたいとき」が最も多く78.8％だった。以降「商品やサービスの特徴を知りたいとき」（74.9％）、「自分に合う商品やサービスを知りたいとき」（70.9％）が続いた。

　一方、「最終的にどれを選ぶべきか判断したいとき」は49.6％にとどまった。情報収集や比較検討ではAIを活用するものの、最終的な判断は自分で行いたいと考える人が多いことがうかがえた。

購買ファネルごとのAI利用意向

　本調査は5月15〜18日と7月3〜6日に、全国の15〜69歳の男女を対象にインターネットで実施した。スクリーニング調査は1万人、本調査は3300人から回答を得た。