| エンタープライズ：ニュース | 2003/09/10 14:09:00 更新 |
最新のストレージソリューションが集うVERITAS VISION 2003 JAPAN
地震！ 停電！ そのときデータはどうする？
いまや企業にとっては、「情報」が何よりも重要な資産となっている。地震や停電といった不測の事態が発生したとき、その資産を守るための術はあるだろうか？
2003年8月14日、米国東部ニューヨーク州を中心に国境を越えてカナダまでが一切の光を失った。29時間にわたって6000万人に影響を及ぼしたこの大停電は、大都市がいかにもろい基盤の上に立脚しているかを改めて思い知らせた事故だった。
日本政府は、日本ではあのような大規模停電はあり得ないというが、果たして本当だろうか。記憶も生々しい阪神淡路大災害では、比較的狭い地域ではあったが8日間も停電が続いたのである。世界の地震の約20％は日本で起きているというから、ニューヨーク大停電は決して対岸の火事ではない。
そのとき企業の情報システムはどうなるのだろう。
ハードウェアやアプリケーションはどうにでもなる。保険や有償サポートで復旧することができるだろうし、それができなければ買い換えればよいのだから。問題はデータ。企業が数十年にわたって蓄積してきたデータ、すなわち情報という資産だけは決して金で買い換えることはできない。日本中の地震の巣が活発な動きを示している現在、災害に強い、ディザスタトレラントなストレージの構築は焦眉の急と言わねばならない。ここ数年、ストレージシステムが情報システムの中でプライオリティを増している理由はこんなところにある。
もちろんストレージの比重が上がっている理由は、災害対策ばかりではない。むしろ現実的には、社内に分散してしまったストレージ資源をいかに有効に利用するかという課題が最も大きい。
たとえばERPやデータマイニングなどを行うシステムではストレージ容量がいつも不足しているにもかかわらず、他の部門では50％も使っていないという状況は現実にあり得る。社内全体のストレージ容量には余裕があるにもかかわらず、特定の部門だけが毎年のようにストレージ拡張を行っているのは無駄な投資ではないか。それならば社内のストレージ全体を仮想化して1つの大きなストレージシステムとして使えるようにすればよいのではないか。厳しいビジネス環境の中、ストレージリソースを最大限に有効利用することでとTCO削減を実現する。それに応えるのが仮想化テクノロジであり、SANそのものである。
IDCによれば、横ばい、もしくはマイナスとなっているIT投資の中、このような状況を背景にSAN関連市場は27.8％の伸びを示しており、また一説にはIT投資全体におけるストレージへの投資比率はすでに50％を超えているという。時代はいま何よりも貴重な情報と貴重なシステムリソースをいかに守っていくか、そのソリューションを求めている。
ディザスタトレラントストレージにしても仮想ストレージにしても、これらを実現するにはソフトウェアによる管理が必須であり、その重要性はますます高まっている。ストレージ管理ソフトウェアのリーディングカンパニーであるベリタスソフトウェアが、世界を代表するハードウェアベンダー、OSベンダーの協力のもとに10月8日に開催する「VERITAS VISION 2003 JAPAN」は、ストレージ管理についてソフトウェアの面から最新の情報と動向をつかむことができるカンファレンスである。
データのバックアップからリソース管理、チューニング、仮想化、レプリケーション、クラスタ、アプリケーションのパフォーマンス向上に至るまで、ストレージに関連するあらゆる最新テクノロジを「ストレージ管理」「アプリケーションパフォーマンス」「ビジネスコンティニュイティ」「データプロテクション」の4つの分野に分け、全部で28のセッションプログラムが行われるほか、協力各社による展示やデモンストレーションが用意されている。自分が直面している課題、あるいはいま最新情報を知りたい分野など、さまざまな切り口、キーワードから最適なセッションを選ぶことができる。
切り口やキーワードはなにも課題や最新情報に限らない。ソフトウェアベンダーであるベリタスソフトウェアは、マルチベンダー／マルチOSのストレージ環境をサポートしている。このため自社システムのハードウェアやOSを切り口にすることもできる。ハードウェアベンダーではサン、シスコシステムズ、東芝、IBM、NEC、HP、日立、富士通などが参加しているし、OSとしてはMicrosoft Windows Server 2003、UNIX、Linuxがカバーされている。またデータベースベンダーとしてはオラクルが参加しする。自社のストレージで利用しているハードウェアやOS、データベースの将来を考えることもできるだろう。
くしくも今年は10万人の死者・行方不明者を出した関東大震災からちょうど80周年にあたる。これを契機に、情報という大切な財産を守る方法を検討してみたらいかがであろうか。
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