GEのデジタル変革、カギは社内カルチャーの改革にあり（1/2 ページ）

GEジャパンの熊谷昭彦代表取締役社長兼CEOが、GEのこれまでとこれから、そしてデジタルトランスフォーメーションに必要なことを語った。

[田中宏昌，ITmedia]

常に変革を続けるGE

　2017年10月31日から11月2日まで、東京都品川区でガートナー ジャパンによる「Gartner Symposium/ITxpo 2017」が開催される。ここでは、「デジタル・インダストリアル・カンパニー」をビジョンに掲げ、ここ10年で大胆な変革を続けているGEの事例を紹介する。

　10月31日の開かれた「Transforming to a Digital Industrial Company - 次世代製造業に向けたGEの挑戦」と題した冒頭の基調講演で、GEジャパン 代表取締役社長兼CEO GEコーポレート・オフィサー（本社役員） 熊谷昭彦氏が、同社におけるデジタルトランスフォーメーションの経緯と成果、そして未来を語った。

さまざまな事業を“選択と集中”することで、インフラ事業のインダストリアル・カンパニーに生まれ変わった

GEジャパン 代表取締役社長兼CEO GEコーポレート・オフィサー（本社役員） 熊谷昭彦氏

　「GEは、ここ10数年で事業ポートフォリオの選択と集中を果敢に行ってきた。象徴的なのは2007年のプラスチック事業、2015年のキャピタル事業の売却で、コングロマリットからの脱却を目指すことによって、インフラ事業に集約したインダストリアル・カンパニーに作り替えた」とし、「今では、エネルギーと輸送、そして医療という3つの分野を主体としたカンパニーになった」と説明する。

　GEの2016年の売上は約13.5兆円（約1237億ドル）にもおよぶが、競合との激しい競争の中で、一歩先を行くにはどうするのか、差別化するためにはどうするのだろうか。

　熊谷氏は「さらなる事業変革と差別化に向けて、GEではデジタルに投資し、アナリティクスの機能を強化することにより、新しい時代に適したデジタル・インダストリアル・カンパニーを指向した。2011年には約10億円を投資してシリコンバレーにGEグローバル・ソフトウエアセンターを開設し、そのチームが作ったのが全社共通のプラットフォームとなる“PREDIX”（プレディックス）だ。まずは社内で利用して改良し、成果を出した上で外部に提供を開始した」と述べた。

GEが提供する産業用のクラウド・プラットフォーム「PREDIX」

3つのトランスフォーメーションが原動力に

　GEが掲げるデジタル・インダストリアル・カンパニーの実現に向けて、熊谷氏は3つのトランスフォーメーションが原動力になると告げた。

　「1つはサービス・トランスフォーメーションで、従来は機器の修理やメンテナンスがビジネスモデルであったが、これからは機器の有効活用、オペレーションやビジネスの最適化に変わってきている。さまざまな機器や装置からのデータをデジタルでつなぎ、見える化したり、一元管理したりすることで、新たな価値を作りだし、お客さまの要望に適したソリューションを提供できる」とし、「日本はIoTについて世界でトップ5に入るほど進んでおり、生産性向上に対する意識が高く現場力も強い。いわば“カイゼン”のプラットフォームにデジタルが加わることで、アナログではでき得なかった改善がデジタルでできるようになった」と分析する。

デジタル・カイゼンは日本ならではの強みだという

　「2つめはサプライチェーン・トランスフォーメーションで、GE社内ではブリリアント・ファクトリーという認証制度があり、どれだけデジタルでつながっているのか、分析できているのといった視点で認証している。全世界にあるGEの450拠点すべてのブリリアント化を目指しているが、日本においてもGEヘルスケアの日野工場が該当しており、リアルタイムで生産力や品質の見える化を行い、最適化することで改善を高速回転できる」と熊谷氏はメリットを語る。

GEアジアで初めてプロセスモニタリングツールを導入したGEヘルスケアの日野工場

　さらに熊谷氏は、「一番重たくて重要なのが、3つめのカルチャー・トランスフォーメーションで、社内カルチャーの変革、考え方や働き方の改革がないとデジタル化の意味がない」と断言する。

　「デジタル時代のスピード感に合わせる、デジタル世代をワクワクさせる、動機づけられるような社内環境を作るのがとても重要で、いろいろな取り組みを積み重ねて、改善していく必要があると痛感した。特にスピード感が大事で、それに対応できるようなマインドセットを作ることが欠かせない」とする。

社内カルチャーの変革としてGEが行っている3つの施策