筆者が在籍した通信社は、記者のこうした行為に対しては他社と同様に厳しい姿勢で臨んでいたと自負している。だが、やはり、先の局長室にテープレコーダーを置いたような輩は存在したのだ。
取材合戦が過熱すると、記者のうちの数%はこうした行為に手を染める。録音機材が発達した昨今、こうした誘惑に惑わされる輩が増えないことを祈りたい。
マスコミに対する批判が高まる昨今、こうした違法行為が発覚した際は、先の英ニューズ紙のような廃刊リスクと背中合わせにあることを、若い記者諸君はキモに銘じるべきだ。一方、取材される側に回った人たちは、一部にこうした不届き者がいることを常に意識し、対峙(たいじ)すべきかもしれない。
朝日新聞が、世間の感覚とズレにズレている理由
こんな記者はいらない。“とんでもない新人”あれこれ
なぜこの国に、“モミ消しのプロ”は存在しないのかCopyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
Special
PR注目記事ランキング