消費者はTwitterやFacebookを利用しているのか？（1/2 ページ）

「インターネットの利用実態」についての調査結果が発表された。この3年間にネットをめぐる環境は大きく変化したが、果たして実態ではどのような変化があったのだろうか。

[猪口真，INSIGHT NOW!]

著者プロフィール：猪口真（いのぐち・まこと）

株式会社パトス代表取締役。

　財団法人経済広報センターから「インターネットの利用実態」についての調査結果が発表された。前回は2007年の調査だったようで、この3年間にどのように変化したかがその調査の柱だ。

　前書きに「わが国のメディアをめぐる情勢は大きく変化し……」とあるように、この3年間にTwitter、Facebook、ケータイSNSなどの大きな変化があった。そうした環境下、実態がどのように変化したかを調査しており、現実を把握する良い機会となった。

　「大きく変化し……」とうたった割に肩透かしをくらった格好になったのが、「大きな変化はなく」という全体傾向だ。周囲が「変化だ」と叫んでいる割には、利用者に関していうと、さほどでもないらしい。同じ前書きには、「2007年3月の前回調査以降インターネットの利用時間に大きな変化はなく……」ともあり、情報のトラフィック、内容の若干の変化はあるものの、総じてこのような「特に変化はなく」的な論調だ。

　もちろん、ネットの3大目的の「情報収集」「商品購入」「メール」に関しては、以前と比較して、半数以上の人が利用頻度が増加したとしており、ネットはより深く生活の中に浸透してきたと見る方が正しいだろう。

　しかし、一部のメディアや業界のフロントランナー（とされる人たち）による、ブログからTwitterへ、さらにTwitterからFacebookへ的なメディアでの発信手段の変化は、今回のこうした数字を見る限り、一般消費者を相手にしているメーカーや小売店が取り組む場合、しっかりと現状を把握する必要があることを物語っている。

　実際の調査結果を見ても、SNSなどのコミュニティ、情報発信機能について、利用者は4人に1人という結果だった。しかも、この分母の4人は、あくまで「ネット利用をしている人の中で」という意味であり（そもそもこの調査自体インターネットで行われており、こうした全体の傾向をみる調査で1つの手段のみを使うこと自体に疑問は残るが）、実際にはさらに減る。

　我々、インターネットに関わるビジネスをしている者にとっては、「ネットを制することが……」的なアプローチをとることが少なくないが、どのような形にしろ実態を把握する必要性を認識しなければならない。