コラム
日本のメディアも他人事ではない。廃刊に追い込まれた盗聴問題:相場英雄の時事日想(3/3 ページ)
英国の大衆紙「ニューズ・オブ・ザ・ワールド」が廃刊に追い込まれた。同紙による組織的な盗聴により、廃刊という結末になったわけだが、こうしたケースはまれなのだろうか。答えは「否」と言わざるを得ない。
筆者が在籍した通信社は、記者のこうした行為に対しては他社と同様に厳しい姿勢で臨んでいたと自負している。だが、やはり、先の局長室にテープレコーダーを置いたような輩は存在したのだ。
取材合戦が過熱すると、記者のうちの数%はこうした行為に手を染める。録音機材が発達した昨今、こうした誘惑に惑わされる輩が増えないことを祈りたい。
マスコミに対する批判が高まる昨今、こうした違法行為が発覚した際は、先の英ニューズ紙のような廃刊リスクと背中合わせにあることを、若い記者諸君はキモに銘じるべきだ。一方、取材される側に回った人たちは、一部にこうした不届き者がいることを常に意識し、対峙(たいじ)すべきかもしれない。
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