EV用の充電ボックスが、なかなか普及しない理由：松田雅央の時事日想（2/3 ページ）

EV（電気自動車）の普及は電力会社にとってまたとないビジネスチャンスだが、街中で見かけることは少ない。EV社会の到来を前に、電力会社はどのようなビジョンを描いているのか。ドイツの大手電力会社E.ON（エー・オン）に話を聞いた。

[松田雅央，Business Media 誠]

家庭で安全充電

　それでは電力会社はEVをどのようにビジネスと結び付けるのか。

　「自宅のガレージで、安心して充電できる設備の普及をメインに考えています。家庭用のコンセント（230V交流）をそのまま使うことも可能ですが、安全性の観点からドイツ自動車工業会（VDA）は推奨していません。E.ONはさまざまな車種の充電プロトコルに対応できるガレージ用充電ボックスを開発し、この10月から販売と設置サービスを始めます」（E.ON担当者）

　E.ONがガレージ用充電ボックスに力を入れる理由は他にもある。同社はEV充電事業の開始を前に2009年からミュンヘン市でBMWグループと共同の社会実験を行っている。100台のMINI-E（MINIのEV仕様）をモニターに利用してもらい、EVの利用や充電について実地データを得るのが目的だ。

　その結果明らかになったのは、EVを通勤で利用するモニターは職場（あるいは職場近く）の充電ボックス利用が非常に少ないということ。初めのうちは頻繁に利用するのだが、徐々になくなる。というのも、自宅のガレージで一晩充電すれば通勤の行き帰り＋買い物＋日常の用事といった1日の走行には十分なので、あえて職場で充電しななくてもいいのだ。

充電するには重いコネクタの抜き差しが必要だから毎回2〜3分はかかる。たいした手間でないとしても毎日となれば面倒だし、あえてやらなくていいのならば当然そうなる。職場駐車場での充電が無料なら魅力的だが、それでも1日数十セント得をするだけなので、倹約家でなければ長くは続きそうにない。

E.ONのガレージ用充電ボックス