矢野経済研究所は1月30日、「国内靴・履物に関する調査結果」を発表、2010年度の国内靴・履物市場規模は前年度比1.5%減の1兆3245億円となったことが分かった。3期連続で減少しているものの、減少幅は2008年度、2009年度より縮小している。
矢野経済研究所では「リーマンショックの影響が長引き、デフレ基調が残り、個人消費の回復が緩やかなため、高額商品への購買意欲が依然鈍い。2010年秋ごろから高額商品の消費に動きが出てきたとはいえ、前年同水準にまで市場を押し上げるような勢いではない」とコメントしている。
震災が靴選びにも影響
分野別にみると、紳士靴市場は前年度比2.2%減の2250億円。「ビジネススタイルのカジュアル化の影響で、ビジネスシューズからカジュアルシューズへのシフトが徐々に進んでいる」(矢野経済研究所)。
婦人靴市場も同1.6%減の3670億円、ベビー・子供靴市場も同1.1%減の890億円と不調だった一方、スポーツシューズ市場は同1.0%増の5035億円と好調。ランニングブームが定着したことが、その背景となっている。2011年については、東日本大震災で帰宅困難を経験したことや、節電対応などから、歩きやすい靴を求める傾向があるという。
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