社内の知識を再発見、Evernote Businessを国内企業はどう使う？（3/4 ページ）

米国発のWebサービス「Evernote」は、メモをオンライン上に保存できるクラウドサービスだ。2012年12月にサービスが始まった企業版をコクヨら国内企業はどう使っているのか。

[岡田大助，Business Media 誠]

「死蔵」されていた知識を、新人が有効活用――コクヨS&T

コクヨS&Tの山崎篤さん

　コクヨS&Tで、スマホノート「CamiApp（キャミアップ）」を仕掛けた山崎篤さん（＠Tovas事業開発部 部長／ネットステーショナリープロジェクト プロジェクトリーダー）もEvernote Businessでの知識の共有にメリットを感じる1人だ。目下、Evernoteに蓄積した個人の知識を、どこまでEvernote Businessで部署のメンバーと共有すべきかを検討している。

　もともとEvernoteのヘビーユーザー。個人所有と会社貸与のPC、同じく複数台のスマートフォンを使うようになり、それぞれの端末内にデータを蓄積するタイプのアプリケーションにはまったく魅力を感じなくなったという。「スマホはさまざまなアプリが使えるのが特徴といわれますが、もはやクラウドサービスの表示端末に過ぎないといってもいいでしょう」（山崎さん）

　山崎さんにとってEvernoteは、中高生が授業で配られたプリントを切らずに張り付けられるちょっと大きめな「プリントが貼れるノート」のようなものだそうだ。名刺、行きたいところや欲しいものリスト、説明書や契約書、領収書、アイデアメモ、年賀状、ダイレクトメール、財布の中身……。これら全てをデジタル化してEvernoteに保存してある。

　このうちEvernote Businessには、名刺、企画書、提案書、年賀状、イベント写真、カタログ、帳票などを共有している。「名刺や企画書、提案書などは案件ごとにビジネスノートブックにまとめてあります。すでに終わった案件の『知識』は個人的には『死蔵』されていたもの。でも、チームメンバーが似たような企画を立てるときに『関連ノート』として表示されます。実際にチーム内のコミュニケーション力の改善と、チームの生産性向上に役立っています」（山崎さん）

　近いうちにCamiAppもEvernote Businessに対応する予定だ。