コロナ禍でスマホ依存の割合が1.5倍以上増加　KDDIらが調査

　KDDI、KDDI総合研究所、国際電気通信基礎技術研究所は、10月12日にコロナ前とコロナ禍のデータを比較したスマホ依存／ゲーム障害／ネット依存の調査結果を発表した。対象は全国の20～69歳の男女5万1043人で、2019年12月（コロナ前）と2020年8月（コロナ禍）に行ったものとなる。

　コロナ前と比較し、コロナ禍では平日／休日のスマートフォンの利用時間が増加。一方でスマホ依存傾向を示す人の数はわずかに減少し、中でも「スマホ使用のため、予定していた仕事や勉強ができない」という項目の平均値が減少している。これは外出自粛、テレワークの普及など各種オンライン化によってスマートフォンの利用機会が増え、仕事や勉強を「邪魔する存在」から「生活のための重要な存在」へと意識が変化したことが要因だとしている。

　「スマホを手にしていないとイライラしたり、怒りっぽくなる」という項目の平均値は増加。スマートフォンが使えない状況になった場合、コロナ前に比べストレスを感じやすくなった可能性がある。

　コロナ禍ではゲーム障害とネット依存傾向がある人を示す割合が1.5倍以上に増加し、ゲーム障害の中核的な症状である「耐性」「離脱症状」も増加。ゲーム障害は症状の傾向から一過性の問題ではなく、コロナ禍収束後も持続した問題となる可能性も示唆された。また新型コロナウイルスの感染者は、非感染者に比べてゲーム障害になるリスクが5.67倍であることを確認したという。

　要因として感染症のパンデミックによるストレスが考えられ、新型コロナウイルスの感染者は感染による大きなストレスに対処するためゲームにのめり込み、ゲーム障害のリスク増加につながった可能性があるとしている。