タブレットの出荷台数、教育特需終了で大幅減 2022年度も減少の見込み
MM総研は、6月1日に2021年度通期（2021年4月～2022年3月）の国内タブレット出荷台数調査を発表。2020年度は教育特需で過去最多を記録したがピークアウトで2021年度は減少し、2022年度の出荷台数も減少トレンドと予測している。
MM総研は、6月1日に2021年度通期（2021年4月～2022年3月）の国内タブレット出荷台数調査について発表した。
2021年度通期の出荷台数は、前年度比32.8％減の774万台。2020年度はGIGAスクール構想での小中学校向けのタブレット配備の特需で1152万台と過去最多を記録した一方、ピークアウトで出荷台数は大幅に減少した。
iPadも半導体不足で在庫不足が常態化しているが、メーカー別の出荷台数シェア1位は12年連続でAppleとなり、シェア50％超も3年連続と安定している。2位はNECレノボグループで114.3万台（シェア14.8％）、3位はMicrosoftで96.5万台（12.5％）、4位は京セラで24.7万台（3.2％）となり、上位4メーカーで83.4％を占めている。
OS別の出荷台数／シェアはiPadOSが410.3万台（シェア53.0％）で、通期として2018年度から4年連続1位、3年連続での過半数となった。2位はAndroidで207.9万台（26.9％）、3位はWindowsで155.8万台（20.1％）となり、2020年度から2位と3位が逆転している。回線別の出荷台数／シェアはセルラータブレットが189.5万台（24.5％）、Wi-Fiタブレットが584.5万台（75.5％）で、画面サイズ別の出荷台数／シェアは「9インチ未満」が125.2万台（16.2％）、「9インチ以上」が648.8万台（83.8％）となった。
同社では2022年度通期のタブレット出荷台数を前年度比4.4％減の740万台、2023年度790万台、2024年度890万台、2025年度970万台と予測。2024年度から2025年度は2020年度に特需のあった小中学校向け端末の買い替え需要により、再び900万台から1000万台規模への拡大を見込んでいる。
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