最新iPhone、8割近くが買い替え意向なし　「高くても買いたい」は1割未満　ニューズドテックの調査

　ニューズドテック（旧携帯市場）は、6月21日に「円安・物価上昇に伴う支出意識調査」の結果を発表した。対象は首都圏1都3県に住む20～50代の男女800人（未婚者400、既婚者400）で、クロス・マーケティングのQIQUMOを利用したアンケート調査となる。

　今後発売する最新iPhoneについて聞いたところ「高くても買いたい」が6％（50人）、「高いけど興味はある」が17％（138人）、「買う予定はない（買い替えの予定はない）」が41％（327人）、「全く興味がない」が36％（285人）となった。これを既婚者と未婚者で分けてみると、既婚者は未婚者に比べて購入意識が若干高く、未婚者の方が消極的でありコストとしての意識が高いことが分かった。

　収入（給料を含む）は増加したか聞いたところ「はい」が11％（86人）、「増える予定」が6％（51人）、「変わらない」「増える予定はない」と回答したのが83％（663人）となった。物価上昇に対し「その影響に備えて削減を検討しているものは？（複数回答可）」と質問したところ、32.4％（259人）の方は「特にない」を除く1位は「食費」で46.1％（369人）、2位が「水道光熱費」で28.9％（231人）、3位が「趣味関連」で19.0％（152人）、4位が「燃料費（ガソリン代など）」で18.6％（149人）となる。

　「支出を抑えるのは難しい、削減はしたくないと考えているもの」について聞いたところ24.4％（195人）の「特にない」を除く1位は「食費」で37.5％（300人）、2位は「住宅費（家賃、住宅ローンなど）」で26.5％（212人）、3位は「水道光熱費」で18.5％（148人）、4位は「通信料（インターネット接続料、スマホ代）」で17.9％（143人）。未婚者に限ると通信費は食費に続く2位で、影響度が非常に大きいものだと推測できる。

　「今の状況を踏まえて、毎月どの程度支出を抑えたいと考えていますか？」と聞いたところ「1万円未満」が42％（333人）、「1万円～3万円未満」が41％（329人）、「3万円～5万円未満」が9％（76人）、「5万円～10万円未満」が2％（17人）、「10万円以上」が5％（39人）となり、8割が毎月3万円未満を削減したいと回答している。