「モバイルフォーラム2019」が3月8日に開催 2030年を見据えたMVNOの役割とは?
テレコムサービス協会MVNO委員会が、2019年3月8日に「モバイルフォーラム2019」を開催する。今回のテーマは「2030年を見据えた新たな競争ルールとMVNOの果たすべき役割」。野村総合研究所の北俊一氏や、スマートフォン/ケータイジャーナリストの石川温氏が基調講演を行う。
テレコムサービス協会MVNO委員会が、2019年3月8日に「モバイルフォーラム2019」を開催する。時間は13時30分〜16時30分(13時開場)、会場は日経カンファレンスルーム(東京都千代田区大手町1-3-7 日経ビル6階)、定員は300人程度。Webサイトの参加申込受付フォームから申し込める。参加費は無料。
モバイルフォーラムは毎年3月に開催しているイベント。MVNOを中心としたモバイル業界の動向について、総務省、ジャーナリスト、コンサルタント、通信サービス提供者からキーパーソンが登壇し、さまざまな視点で講演、ディスカッションをする。今回のテーマは「2030年を見据えた新たな競争ルールとMVNOの果たすべき役割」。
基調講演は、以下の3つを予定している(テーマはいずれも仮題)。
- 総務省 総合通信基盤局 電気通信事業部長の秋本芳徳氏による「モバイルサービスをめぐる政策動向」
- 野村総合研究所 パートナー(テレコム・メディア担当)の北俊一氏による「完全分離時代におけるMVNOの成長戦略」
- スマートフォン/ケータイジャーナリストの石川温氏による「『モバイルサービス等の適正化に向けた緊急提言』の不安要素」
北氏と石川氏に、MVNO委員会副委員長/ケイ・オプティコム 執行役員 浜田誠一郎氏を加えた3人で、「激動のモバイル業界 MVNOの発展に必要な競争環境とは?」と題したパネルディスカッションも行う。モデレーターはITmedia Mobile編集長の田中聡が務める。
2019年〜2020年にかけて開始される次世代通信規格「5G」のサービス、そして総務省の有識者会議ではモバイル市場の競争環境や消費者保護ルールの見直しなどが議論されており、モバイル業界は過渡期を迎える。そんな中で、MVNOが果たす役割はどこにあるのか? そのヒントが見えてくるだろう。
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