「MNP」での乗り換えが47.4％、契約先トップは楽天モバイル――MMD研究所がコロナ禍の携帯電話の「乗り換え」実態を調査

MMD研究所が、コロナ禍における通信サービスの流動性の調査を目的とした「2020年通信乗り換えに関する実態調査」の結果を発表した。新規契約または乗り換えをしたユーザーは10.5％で、契約先のトップは「楽天モバイル（Rakuten UN-LIMIT）」となった。

[エースラッシュ，ITmedia]

　MMD研究所は12月3日、「2020年通信乗り換えに関する実態調査」の結果を発表した。この調査はコロナ禍における通信サービスの流動性を調べるため、2020年3〜10月の実態をまとめたものとなる。対象はスマートフォンを所有する15歳〜69歳の男女2万人で、調査は11月2日〜11月5日に実施している。

　メインで利用しているスマートフォンを契約している通信サービスについて、99.0％が「契約している通信サービスがある」と回答。2020年10月までにスマートフォンを契約している通信サービスがある1万9594人へ契約した時期について聞いたところ「2020年2月以前」は77.6％、「2020年3月〜10月」は10.5％となった。

メインで利用しているスマートフォンを契約した時期

　2020年3月〜10月にメインで利用しているスマートフォンを契約した2056人を対象に契約している通信サービスを聞いたところ「楽天モバイル（Rakuten UN-LIMIT）」が21.3％と最も多く、次に「NTTドコモ」が14.3％、「Y!mobile」が13.3％となった。また、契約方法を聞いたところ「MNP」が47.4％、「新規契約」が39.7％、「移行」が8.4％で、現状の契約回線より以前の状況は「未契約」が21.1％、「ソフトバンク」が14.4％、「楽天モバイル（MVNO）」が13.8％となっている。

契約している通信サービス

契約方法

乗換え前に契約していた通信サービス

　契約した場所は「キャリアショップ､ブランドショップ」が33.9％、「通信事業者のWebサイト上」が31.5％、「家電量販店」が19.4％で、メイン利用の端末は「Android」が51.3％、「iPhone」が48.7％となった。

メインで利用しているスマートフォンを契約した場所