日本のiPhone 14/14 Proは世界最安 MM総研が37カ国/地域で比較
MM総研は、10月5日に「世界のiPhone販売価格調査(2022年9月)」の調査結果を発表。日本のiPhone 14シリーズの価格は4モデルすべてが最安となり、iPhone 13とiPhone SE(第3世代)も9月に再び日本が最安となった。
MM総研は、10月5日に「世界のiPhone販売価格調査(2022年9月)」の調査結果を発表した。アップルオンラインでの直販価格を比較したもので、消費税などの税金を含む。
iPhone 14シリーズの販売価格を比較すると、iPhone 14の販売価格は11万9800円で日本が最安、iPhone 14 Plusも日本が14万9800円で最安、iPhone 14 Proも日本が19万4800円で最安、iPhone 14 Pro Maxも日本が23万9800円で最安となった。香港、台湾、中国、韓国、米国の価格が比較的安く、最も高いのはトルコで日本と最大2倍の差があった。
2022年6月の価格調査ではiPhone 13とiPhone SE(第3世代)は日本が最安となっていた。7月に行われた価格改定で3〜4番目の安さとなったが、9月には再び最安となっている。
iPhoneの購入のしやすさを比較するため、iPhone 14の価格が平均賃金に占める比率をiPhone 指数として算出した。同指数は値が小さいほどiPhoneが購入しやすいことになり、日本のiPhone指数は2.06%で37の国/地域の中では18番目に小さい値となった。
また、同社は対象国のスマートフォン市場でのiPhoneシェアを調査し、以下「グレードS(iPhoneシェア40%以上)」「グレードA(30%以上40%未満)」「グレードB(20%以上30%未満)」「グレードC(10%以上20%未満)」「グレードD(5%以上10%未満)」「グレードE(5%未満)」の6分類とした。iPhoneシェアのグレード6分類とiPhone指数を掛け合わせたところ、グレードSは日本を含む9カ国となり、その中でも7番目にiPhone指数が小さい国となった。
これらの結果から、日本は相対的にiPhoneシェアが高い国と指摘。iPhone指数とiPhoneシェアに相関関係がみられることから、今後の価格変動次第ではiPhoneシェアに影響を及ぼす可能性もあるとしている。一方、日本でのiPhone人気は高いため、iPhone 13やiPhone 12の型落ちモデルが長く支持される可能性、携帯キャリアやAppleによる下取りサービスの利用拡大、中古事業者やフリマサイトでの利用を考えるユーザー数の多さからシェアの維持や拡大を図ることは十分に可能だろうとも推測する。
対象の国/地域は、2022年9月のiPhone 14販売価格が安い順に日本、中国、香港、台湾、米国、韓国、アラブ首長国連邦、マレーシア、タイ、シンガポール、カナダ、スイス、オーストラリア、イギリス、フィリピン、インド、ルクセンブルク、ドイツ=オーストリア、ニュージーランド、スペイン、フランス=オランダ=ベルギー、イタリア=アイルランド、メキシコ、ポルトガル=フィンランド、チェコ、ノルウェー、ポーランド、デンマーク、ハンガリー、スウェーデン、ブラジル、トルコ。
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