ニュース
au/UQ mobileが5G端末に「5G+」アンテナピクトを導入 5G専用帯域での通信を“可視化”
KDDIと沖縄セルラー電話が、両社が販売する5G端末のアンテナピクト(電波強度表示)に「5G+」表記を導入する。総務省が2024年8月に公表したアクションプランに盛り込まれた取り組みの1つで、通信事業者として初めての対応となる。
KDDIと沖縄セルラー電話は4月3日、同社が販売する端末におけるアンテナピクト(電波強度表示)に「5G+」表記を導入することを発表した。同日付でソフトウェア更新を行う「Xiaomi 14T」を皮切りに、順次対応していくという。
「5G+」のピクト表示は、5G通信用に割り当てられた周波数帯域(Sub-6/ミリ波)で通信している場合に行われる。Sub-6/ミリ波での待ち受け時、またはLTE(4G)から転用した帯域で待ち受け/通信している場合と“区別”するための表示となる。
この取り組みは、総務省が2024年8月に公表した「WX(ワイヤレストランスフォーメーション)推進戦略アクションプラン」に盛り込まれた内容の1つで、他の通信事業者向けの端末でも今後採用されるものと思われる。
- →WX推進戦略アクションプラン(総務省:PDF形式)
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
auとUQ mobileの「Xiaomi 14T」12月12日に発売 MNPで実質1万円台に
KDDIは、12月12日にauとUQ mobileから5Gスマートフォン「Xiaomi 14T」を発売する。ライカとXiaomiが共同開発したトリプルカメラを搭載し、AIアシスタント「Gemini」やXiaomiターボチャージ急速充電に対応する。
ソフトバンクの5Gネットワークがさらに進化 AIと5Gを同一インフラで運用する「AITRAS(アイトラス)」発表
ソフトバンクはAIとRANの統合ソリューション「AITRAS(アイトラス)」の開発を発表。今後、ソフトバンクの商用ネットワークに導入する他、国内外の通信事業者にも提供し、展開・拡大を目指していく。AITRASを導入するメリットは、ネットワーク構築のコスト削減やインフラリソースの効率化など。
ドコモが能登の復興支援ライブで“5G Massive MIMO臨時局”を展開 通信速度とパケ詰まり効果を検証した
ドコモが石川県金沢市で「PEACEFUL PARK 2024 for 能登 -supported by NTT docomo-」を開催。この会場で、NTTドコモの臨時局としては初となる「5G Sub-6帯のMassive MIMO(MU-MIMO)を用いた移動基地局」を展開した。NTTドコモ 北陸支社によると、Massive MIMO搭載の5G基地局による通信性能の向上効果は2倍以上だという。
KDDIの5Gが“真の実力”を発揮、通信品質の評価を覆せるか 「5G SA」の本格展開も見据える
KDDIは、Sub6と呼ばれる5Gの3.7GHz帯、4.0GHz帯の出力増強やアンテナの角度調整の結果、関東のエリアが2.8倍に広がったことを報告。結果として、ユーザーが体感できる品質は、大きく上がっているようだ。KDDIがその先に見据えているのは、5G単独で通信が可能になる「5G SA」の拡大だ。
「Xiaomi 14T/14T Pro」開発の舞台裏 深化したライカとの協業、スマホの中身も強化して「ギアが2段上がった」
Xiaomi Japanは、廉価ハイエンドモデルの「Xiaomi 14T」「Xiaomi 14T Pro」を発売する。2機種ともカメラ機能をライカと共同開発しており、日本で販売されるXiaomi Tシリーズとしては初めて同ブランドを冠している。AI機能やスマホとしての完成度にもこだわった14Tシリーズの狙いを聞いた。


