くぎを刺しても発火しづらい準固体バッテリー、MOTTERUが2026年に投入 リチウムイオンやナトリウムイオンではない理由は？（2/2 ページ）

モバイルバッテリーの発火事故が懸念される中、「MOTTERU」が安全性への抜本的な解決策を打ち出した。同社は12月11日、極めて高い安全性を持つ「準固体バッテリー」の製品化を発表し、従来のリスク低減に乗り出した。メーカー自らによるバッテリー回収についても公表し、製品の提供から廃棄に至るまでの安全対策を徹底する。

[金子麟太郎，ITmedia]

「バッテリー回収プログラム」を2026年に開始予定

　製品の供給だけでなく、使い終わった後の責任をどう果たすかもメーカーの重大な責務だ。MOTTERUは環境配慮への取り組みとして、既にJBRC会員として資源リサイクル活動に参加しているが、2026年からはさらに一歩踏み込み、自社による「バッテリー回収プログラム」を開始する。

MOTTERUは2026年に自社による「バッテリー回収プログラム」を開始する

　例えば、家電量販店などの回収ボックスでは、外装が破損していたり、膨張していたりするバッテリーは安全上の理由から回収を断られるケースが多いが、MOTTERUでは自社製品であれば多少の膨らみがあるものを含めて郵送での回収を受け付ける方針だ。これは「売って終わり」にしないという強い意志の表れといえる。

　川本氏は、リコール情報の周知の難しさについても率直に語った。「モバイルバッテリーのような小型・低価格製品は、誰がいつ購入したかを追跡することが困難だ」と同氏。実際、山手線車内での発火自己原因もリコール対象のモバイルバッテリーだった。同社では、SNSでの発信やコラム記事を通じた啓もう活動に加え、今後はユーザー登録制度の活用など、あらゆる手段を講じて安全情報を届けていく姿勢を示している。

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　航空機への持ち込みに関しても、一般消費者の関心が高いテーマといえる。川本氏は、「準固体バッテリーは問題なく持ち込み可能だが、航空会社や国によってルールが流動的である現状がある」ことに触れ、機内持ち込みの可否についてパッケージへの記載は行うものの、最終的には「ユーザー自身で航空会社のルールを確認してほしい」とした。