新幹線の「仕事(勉強)優先車両」、使ってますか?:Mobile Weekly Top10
最近の新幹線には「仕事(勉強)優先車両」というものがあります。知っていましたか?
ITmedia MobileWeekly Access Top10
2026年8月6日〜8月12日ITmedia Mobileにおける1週間の記事アクセス数を集計し、上位10記事を紹介する「ITmedia Mobile Weekly Top10」。今回は2026年8月6日から8月12日までの7日間について集計し、まとめました。
今回のアクセス数の1位は、東海道・山陽新幹線に用意された「S Work車両」に関する話題でした。
S Work車両は、東海道新幹線の全列車と、山陽新幹線の16両編成の列車に用意された仕事優先車両で、7号車に当たります。通常、新幹線車内での携帯電話を使った通話はデッキで行うルールですが、S Work車両では席で通話可能とされており、Web会議(ビデオ会議)もOKです(大声になりすぎないように配慮してください)。より新しいN700S系を使った列車では、他の号車よりも通信容量を大きい上に接続時間に制限のない公衆無線LAN「S Wi-Fi for Biz」も利用できます。
S Work車両には“普通の”普通車指定席と同じ料金の「S Workシート」と、2000円増しの「S WorkPシート」の2種類があり、今回の記事で話題になった「独りぼっち席」はS WorkPシートのことを指します。
東海道・山陽新幹線の16両編成の車両は、普通車の座席が「2人掛け+3人掛け」というレイアウトになっています。S WorkPシートは、一部の3人掛け座席の中央席(B席)に“間仕切り”を設置して窓側席(A席)と通路側席(C席)の人がより広く使えるようにしている他、座席前のテーブルを手前に引き出せるものに変更しています。引き出せるテーブルには飲み物を置く“くぼみ”がないのですが、その代わりに間仕切りにドリンクホルダーが用意されています。
通常の普通車指定席から2000円増しというS WorkPシートの料金設定は、グリーン車指定席に乗るよりも手頃ではあるため、意外と人気があります。一度使うと案外ハマるかもしれません。
なお、東北・北海道・上越・北陸新幹線でもS Work車両と同趣旨の「TRAIN DESK」という車両を設定しているのですが、最繁忙期を除く平日のみの設定である他、以下の列車にはそもそも設定がありません。
- 普通車が全て自由席の場合
- 在来線に直通する「こまち号」「つばさ号」
- 北陸新幹線の「つるぎ号」(JR西日本エリアで完結する列車)
ともあれ、新幹線車内で快適に仕事をしたい人は、S Work車両やTRAIN DESKをぜひ使ってみて下さい。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
新幹線「独りぼっち席」が話題――「2000円追加で“隣が空席”」との声、なぜ導入?
JR東海とJR西日本が提供する「S WorkPシート」がSNS上で“独りぼっち席”として大きな注目を集めている。追加料金を支払うことで隣の席が仕切られ、広々としたパーソナルスペースを確保できる点が評価されている。一方で完全な個室ではないため、利用時には周囲への配慮やマナーへの理解が求められる。
LINEの「ミュートメッセージ」有料化へ 相手のスマホを鳴らさずに送れる便利機能
LINEの実験的機能を提供する「LINEラボ」における、「ミュートメッセージ」機能の提供が終了する。今後は、有料サービスであるLYPプレミアムの加入者向け特典として引き続き提供されることになった。
楽天の三木谷氏がStarlinkに言及――「正直に言って……」 AST SpaceMobileは過疎地域や海上で効果発揮か
楽天グループの2026年度第2四半期決算説明会にて、三木谷浩史会長兼社長が宇宙インフラ戦略を明かした。総務省の国家プロジェクト「J-LEO」に同社関連企業が採択され、日本独自の優先通信網を新設する。2026年Q4開始予定の一般向け商用サービスと並行し、地・空ともに強固な通信基盤の確立を目指す。
【ワークマン】1900円の「アーバンマルチストレージショルダー」 大きく開く小分けポケット搭載
ワークマンで「アーバンマルチストレージショルダー」が販売されている。前面のファスナーポケットをはじめ、内部にメッシュポケットやペン用ポケットなど複数の小分けポケットを装備している。価格は1900円。
NHK受信料パトカー・消防車から徴収問題、猛反発を受け「検討を進めていく」と会長
警察車両や消防車、地方自治体の公用車に搭載されたカーナビゲーションシステムからも受信料を徴収すべきか――。この問題を巡り、全国の地方自治体とNHK(日本放送協会)の間で大きな波紋が広がっている。7月29日に開催された定例記者会見において、NHKの井上樹彦会長は、全国知事会から突きつけられた現行の受信契約制度の抜本的な見直しを求める提言について言及し、今後の対応方針を明らかにした。
