ソニー、携帯ゲーム機の販売見通しを大幅下方修正　主要製品で軒並み見直し

　ソニーは8月2日、2012年度の携帯ゲーム機の販売台数見通しを、当初予想から400万台減（25％減）の1200万台に下方修正したことを明らかにした。世界的な景気減速などが響き、液晶テレビやコンパクトデジタルカメラなど主要エレクトロニクス製品で軒並み見直しを迫られている。

　携帯ゲーム機の台数見通しはプレイステーション・ポータブル（PSP）とPlayStation Vitaの合計。内訳は明らかにしていないが、当初目標の1600万台のうちVitaで1000万台を目指す方針をソニー・コンピュータエンタテインメントのアンドリュー・ハウス社長が明らかにしていた。前年度の販売実績はPSPのみで680万台だった。

　4～6月期の携帯ゲーム機販売台数は140万台にとどまり、PSPのみだった前年同期の180万台から40万台減だった。PSPの減少をVitaが補えていないようだ。

　ゲーム事業は、据え置き機の販売見通しは変えないものの、携帯ゲーム機の下方修正と円高が響き、売上高は当初予想から大幅減となる見通し。前年度比では横ばいながら、利益は大幅減を見込む。

　スマートフォンは当初予想から70万台増の3400万台を見込むが、液晶テレビは200万台減の1550万台、コンパクトデジタルカメラは300万台減の1800万台、PCは80万台減の920万台とするなど、主要製品の見通しを軒並み下方修正した。

　このため12年度通期の連結業績予想（米国会計基準）は下方修正。売上高は当初予想から6000億円減（8.1％減）の6兆8000億円、営業利益は500億円減（27.8％減）の1300億円とした。

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