東京五輪、車いす客をロボットが支援　「驚き」より「実用性」アピール

　2020年の東京オリンピック・パラリンピック競技大会で、ロボット技術を活用し、車いす席の観客をサポートしたり、運営スタッフが荷物を持ち上げるときの負担を軽減したりする――そんな取り組み「東京2020ロボットプロジェクト」を、東京2020組織委員会が3月15日に発表した。

　車いすの客をスタジアムの観客席へ誘導し、注文した飲食物などを届けるといった場面で、トヨタ自動車が開発している生活支援ロボット「HSR」を活用する。HSRは、小回りが効く円筒型のボディーに、折畳み式のアームを搭載。別のロボット「DSR」が売り場から運んできた飲食物を、HSRが客席付近で受け取り、観客に手渡すという想定だ。新国立競技場で16台程度の導入を予定している。

　また、パナソニックが昨年発売したパワーアシストスーツ「ATOUN MODEL Y」を、運営スタッフの業務を対象に導入する。スタッフは、リュックサックを背負うようにスーツを装着。重い荷物を持ち上げるとき、腰部分の左右に付いたモーターが動作し、体にかかる負担を軽減する。競技会場のバックヤードなどで、飲料やスーツケース、廃棄物などを運ぶ際に活用する考え。全会場で約20台を導入する計画だ。

【編集履歴：2019年3月15日13時26分更新　※初出時、ロボットの導入台数について、記述に誤りがありました。お詫びして訂正いたします。】

「驚かれるというよりは、役に立つロボットを」

　「驚かれるというよりは、役に立つロボットを、オリンピックを機に発信したい」――東京2020ロボットプロジェクトリーダーの比留川博久さん（産業技術総合研究所ロボットイノベーション研究センター センター長）はそう話す。ショーケースとしてロボットを単に展示するだけでなく、実用性をアピールする狙いがある。

　東京2020組織委員会の古宮正章さん（副事務総長）は「きょう発表できることは、まだ一部。2020年の大会に向け、オールジャパンで取り組み、（世界に対して）さまざまなロボットの可能性を提示できれば」と意気込んでいる。

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