新型コロナ関連の脅威が3カ月で8倍超に　トレンドマイクロ調査

公開 2020年09月01日 17時59分

更新 2020年09月01日 05時58分

[ITmedia]

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　新型コロナウイルスに関連したサイバー犯罪や脅威が3カ月で8倍超に──そんな調査結果をトレンドマイクロが8月31日に公開した。感染拡大に伴う人々の恐怖や不安を利用するサイバー攻撃が増えているという。

　新型コロナウイルス関連の不正サイトへの誘導数は、今年1～3月と4～6月を比べると海外も含めて約14.6倍に。同じくマルウェアの検出台数は約6.9倍、メール脅威の検出数も約7.9倍に増えた。確認した脅威の総数は同期間で8倍超になっている。

2020年1～6月の、新型コロナウイルスに関連した脅威検出件数の推移。3カ月で8倍超になっている

　メール脅威では例えば、マスク販売に関する詐欺メールや、10万円を給付する「特別定額給付金」の情報に便乗した偽メールを確認したという。このほか、テレワーク用ツールの脆弱性を狙った攻撃や、VPNシステムに対する攻撃なども確認した。中には、悪意ある第三者が、従業員が個人で所有している端末からVDI（仮想デスクトップ）経由で社内サーバに不正アクセスする攻撃もあったという。

　「今後も攻撃手口は継続、巧妙化することが懸念されるため、利用している端末やシステムへのセキュリティ製品の導入やパスワード管理、脆弱性対策を行うとともに、サイバー攻撃の手口を理解し、対策に反映することが重要」と同社は指摘している。