「なろう・異世界系に偏重していた」　KADOKAWA、出版事業で大幅減益　構造改革急ぐ

　「なろう・異世界系に偏重していた」――KADOKAWAが5月14日に発表した2026年3月期通期決算にて、連結営業利益が前年度比ほぼ半減となる89億円から40億円に減少した。特に主力の出版事業では、前年の32億円から10億円の営業赤字に転落。同社は、特定ジャンルへの偏重があったと分析している。

　収益性悪化の要因について、同社は決算資料の中で「既存の勝ちパターンへの過度な依存」と明記している。「なろう・異世界系」など実績のある特定ジャンルに偏重した結果、市場が飽和状態となり、企画の類型化によって斬新な挑戦が減少したと分析。編集者の積極採用で刊行点数を増やしたものの、クオリティーや新しさが伴わない作品の増加によりヒット創出に結び付かず、1タイトルあたりの部数減少を招いた。

　また、各タイトルに宣伝・販促リソースを割く分散型の手法、製造・物流コストの増加を価格設定で吸収しきれなかったことの4点が利益を圧迫する要因となったという。

　同社はこれらの課題に対応するため、25年11月に「出版ステアリングコミッティ」を立ち上げた。これは編集・営業・宣伝・生産部門の意思決定者が垣根を越えて集結する横断的組織であり、構造改革を推進する独立したレイヤーとして機能する。これと並行し、26年1月および4月には出版事業の組織再編を実施。ジャンルの整理を通じて意思決定の迅速化を図るなど、実務レベルでの体制刷新も進めている。

　これら国内出版事業の構造改革のモデルケースとして、マンガ大賞2026を受賞した「本なら売るほど」や直木賞作家による小説「熱柿」など、異世界系トレンドとは一線を画す作品群を挙げた。

　一方、アニメ・実写映像事業も、営業損失4億6500万円の赤字へと転落し、苦戦となっている。ヒット作の不足に加え、スタジオ投資の強化や制作体制の拡充に伴うコストの上昇が利益を圧迫した格好だ。前年に「推しの子」などの大型作品が大きく貢献した反動減も影響している。

　今後の見通しと中長期的な方向性について、アニメ事業では既存の人気シリーズに加え、26年3月期に放送・配信した新作アニメの続編を積極的に展開することで、作品ラインアップの一層の充実を図るという。また、自社アニメスタジオの制作キャパシティーを拡大し、グループ内での連携をより強化する構えだ。

　実写映像事業においては、大型タイトルへのチャレンジを継続するとともに、自社原作の実写映画化を中心とした劇場作品の展開抜本的な立て直しを優先。これにより、同事業を定常的な黒字事業へと転換させることを急ぐとしている。

　今回の決算では、前中期経営計画の目標が未達に終わったことも明らかとなった。これを受け、同社は27年3月期から32年3月期までの新たな中期経営計画を策定。最初の2年間（27年3月期～28年3月期）を「構造改革期」と位置付け、作品ポートフォリオの再編やコスト適正化を最優先事項とする。

　その後の「利益成長期」「利益拡大期」を経て、出版・IP創出セグメントでは26年3月期を底とし、最終年度の32年3月期にかけて年平均成長率（CAGR）24.7％の営業利益成長を目指すという計画を掲げている。

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