映像に「いつ・誰が・どう編集したか」を刻む技術、NHK技研が開発　来歴情報で“AIフェイク”も判別可能

　NHK放送技術研究所（以下、NHK技研）は、技術展示イベント「技研公開2026」（5月28日～31日）で、ニュース映像などのコンテンツがいつ・どこで・誰によって撮影・編集されたかを記録し、検証できるようにする「来歴情報技術」の研究成果を展示している。

　なりすまし動画や生成AIによる偽情報が拡散しやすい状況の中で、コンテンツの信頼性をユーザー自身が判断できるようにすることを目指す。

　展示の中心は、放送局のワークフロー全体に来歴情報を組み込むシステムの試作だ。デジタルコンテンツの来歴情報の記録方式を定めた国際規格「C2PA」（Coalition for Content Provenance and Authenticity）に基づき、撮影から編集、配信までの履歴をコンテンツ自体に付与する。

　例えば、C2PA規格に対応したソニー製カメラで撮影した映像には撮影時点の情報が付与され、NHKが編集した履歴やマスキング処理の軌跡もそこに追記されていく。素材から配信までの一連の流れを途切れずに追えるのが特徴だ。

　米OpenAIや米Adobeの生成AIで作ったコンテンツにも、自動で来歴情報を付与する仕組みが広がりつつあるという。放送局側はこの情報を確認することで、生成AI製の素材が混入していないかを編集の早い段階で見分けられる。

　もう一つの展示は、来歴情報を検証・表示する機能を組み込んだWebブラウザの試作だ。検証機能をブラウザ自体に組み込めば、悪意のあるアプリやサイトが偽の検証結果を見せて視聴者をだます手口を防げるという。視聴者は来歴情報の有無を示す「CRマーク」（Content Credential）を確認することで、そのコンテンツが信頼できるかをひと目で見分けられる。

　C2PAに基づく来歴情報は、ソニー製カメラや米Googleのスマートフォンなどへの一部実装が進みはじめている一方、放送業界での普及はこれから。海外では英BBCをはじめとする公共放送が導入に積極的で、欧州放送連合（EBU）も取り組みを進めている。

　ブースの説明員によると、将来的に来歴情報の付与が当たり前になれば、来歴情報のないコンテンツは怪しいと判断できる世界になるかもしれないという。

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