セキュリティソフトが年末商戦の信頼回復に一助

　米国での昨年の年末商戦ではウイルス対策やスパイウェア対策ソフトの普及でオンラインショッピングに対する消費者の信頼がある程度回復したが、依然として不安も根強いことが、Business Software Allianceが1月12日発表した調査で分かった。

　調査は BSAの委託でHarris Interactiveが12月下旬に実施。米国のネットユーザー2152人を対象に、昨年の年末商戦のショッピング動向とインターネットセキュリティとの関連を調べた。

　ユーザーの70％は、セキュリティ上の不安からオンラインショッピングを手控えたりはしなかったと回答。昨年よりもオンラインショッピングの量を増やしたというユーザーも38％に上った。

　半面、30％はセキュリティ上の不安からオンラインでの買い物を減らした、あるいは完全にやめたと回答。インターネットセキュリティが「非常に不安」「極度に不安」と答えたユーザーも20％に上り、55歳以上の層になると31％が強い不安を感じている。

　セキュリティ上の防御策について「非常に自信がある」「極度に自信がある」と答えたのは、ウイルス対策（56％）、クレジットカード詐欺（50％）、なりすまし（46％）、スパイウェア（41％）などが多かった半面、第三者に自分の情報を販売される可能性（28％）、迷惑メール受信（24％）では信頼低下の傾向が見られた。

　BSAでは「セキュリティソフトの幅広い普及が、オンライン取引のセキュリティに関する消費者の信頼回復の一助となっているのは確かだが、消費者はまず、脅威に対する最大の防御は存在する脅威についての知識を身に着けることだと認識することが必要だ」と指摘している。

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