2019年度のタブレット出荷台数は707万台まで減少　MM総研調べ

　MM総研はこのほど、2019年度通期（2019年4月～2020年3月）におけるタブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。

　レポートでは2019年度のタブレット出荷台数は前年度比で10.4％の減少となる707万台で、2013年以降で最小の出荷台数を記録した。主たる要因として携帯キャリアによるタブレットの取り扱い減少が挙げられている。

　メーカー別シェアは2019年（1月～12月）の調査にほぼ準じ、1位にApple（375万台）、2位にHuawei（79.2万台）、以下NECレノボグループ（60.9万台）/富士通（47.5万台）/Microsoft（41.4万台）がランクイン。2位のHuaweiは主力としていたドコモ向けAndroidタブレット「dtab」シリーズが販売方針の変化によって大幅に減少したことが響き、出荷台数は前年度から半減している（52.1％減）。

　なお2020年度のタブレット市場については、MM総研は790万台（11.7％増）の出荷を予測。携帯キャリアからの個人向けタブレット市場のV字回復は見込めないものの、「GIGAスクール構想」を受けた2in1タイプのタブレット需要の期待や、5G対応タブレット登場の可能性などに期待が寄せられる、とコメントしている。