Windows 10とWindows 11のアップデート提供は今後どうなるのか：Windowsフロントライン（2/3 ページ）

ついに「Windows 11」が正式にお披露目された。現時点のWindows 11やWindows 10に関する今後の情報をまとめた。

[鈴木淳也（Junya Suzuki），ITmedia]

2022年以降のWindows 10がどのように扱われるのか

　ここから本題だが、Windows 11では「SAC」が廃止され、実質的に大型アップデート（機能アップデート）の提供は年1回、具体的にはその年の後半に提供が行われるのみとなる。

　もともとSACでも「年2回は多過ぎる」という批判が企業ユーザーからはあり、特定のアップデートについてサポートが継続適用される猶予期間が18〜30カ月と広めに設定されていたのもこうした理由による。

　今回のWindows 11リリースでSACが廃止されることにともない、この猶予期間は24カ月（2年間）に統一される。企業ユーザーのWindows 11のアップグレードはWindows Server Update Service（WSUS）などを通じて従来通りのServicing Channelで可能になっており、ターゲットとなるPC群が実際にアップグレード要件を満たしているかを含め、事前にチェックが行える。

　なおWindows 10を利用する一般ユーザーの場合、Windows 11が利用可能になったタイミングでWindows Updateにその旨の通知が行われ、自らの意思でアップグレードを決定できる（Microsoftは「Seeker Experience」と呼んでいる）。

　いろいろと物議を醸した「PC正常性チェック（PC Health Check）」だが、基本的にここで弾かれるPCはWindows 11へのアップグレード要件を満たしていないと判断され、そもそもアップグレードの通知が行われない。ゆえに、少しでもアップグレードの意思がある人は事前にチェックしておいた方がいいだろう。

「PC正常性チェック（PC Health Check）」の画面

　ただしジョー・フォリー氏によれば、Windows 11の提供はまずプリインストールの形でPCとしてOEMメーカーからの提供が2021年のホリデーシーズンに開始され、既存PC向けの提供は2022年初頭とされている。通例でいえばRTM（Release To Manufacturing）に相当する「General Availability（GA）」は2021年10〜11月ごろになると推定されるため、企業ユーザーなどはこれよりは早いタイミングでの入手が可能だ。

　もし一般ユーザーがGAのタイミングで導入したいと考えた場合は手動でツールを使うか、Windows Insider Programで（Windows 11の提供が行われるようになった）Beta ChannelまたはRelease Previewに参加するのが近道だろう。

　むしろ問題はこの次で、2022年以降のWindows 10がどのように扱われるのか、Microsoftでは明言していない。同社によれば、2021年後半のタイミングで当初の予告通りWindows 10の「21H2」を提供する予定だ。

　ブログの表記では「along with a Windows 10 LTSC edition」とされているが、これは「LTSC 2021」ではなく、既存のサポートが継続されている全てのLTSCバージョンのことを指すと思われる。

　前回のIE modeの話題でも触れたように、現在最長のサポート期間が設定されているWindows 10は「LTSC 2019」で、2029年1月9日となっている。おそらく次にリリースされるLTSCはWindows 11ベースになると思われるため、Windows 10は今後8年以内にフェードアウトすることになる。

　筆者の推測だが、LTSCではない一般的なWindows 10についても21H2が実質的なラストとなり、以後はメンテナンスモードに移行すると考えている。Microsoftの「メインストリーム5年＋延長5年＝10年サポート」の考え方でいけば、Windows 10は既に運用7年目に突入しようとしており、本来であればメンテナンスモードに移行していてもおかしくない。今後方針が少し修正される可能性はあるが、古いハードウェアを持つPCとともにWindows 10は間もなく役目を終えることになる。