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エンタープライズWebサイトアクセス解析のスタンダード、「SiteCatalyst」の魅力とは

フォーチュントップ5社中3社が採用実績を持つ、Webサイト解析ツールが国内上陸した。開発元の日本法人であるオムニチュア株式会社は、SiteCatalystの高機能さはもちろんサポート体制も重視しており、刻々と変化する情報に追従するためのノウハウを提供してくれる。
2006年06月07日 00時00分 更新

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 Webサイトがビジネスの中心となって企業を支えることは、今や珍しいことではない。そのためには、開設後にアクセスログを解析し、顧客ニーズを把握した上でサイト上に反映させることが重要だ。しかし、「具体的にはどのように取り組めばよいのだろうか?」 このような疑問が多くのサイト管理者・マネジャーを悩ませていたはずだ。

 オムニチュアのASP型サービス「SiteCatalyst」(サイトカタリスト)は、約348社のフォーチュントップ5社中3社が採用した実績を持つ“Webサイトアクセス解析ツール”である。これまでにAOL、eBay、General Motors、Hewlett-Packard、Microsoft、Oracle、Wal-Martなどが効果を表明しており、数多くのサイトで確立されたベストプラクティスがバージョンアップを重ねるたびに盛り込まれている。このような実績を持つアクセス解析ツールが2005年4月に国内へと上陸した。米国を中心に広まっていたノウハウが国内でも得られるようになったのだ。

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国内パートナーが国内事情に則した運用をサポート

 市場には多くのWebサイト解析ツールが存在する。しかし、SiteCatalystが多くの企業に支持されている理由には、さまざまなサイトで採用された成功事例の確立(ベストプラクティス)、そしてオムニチュアはもちろんのこと、後述するパートナーのサポート体制の充実さにある。

 米Omnitureでは、教育プログラム「Omniture University」の実施を始め、Webサイトに関するさまざまなノウハウを説明する機会を作ってきた。その意向は、国内展開でも受け継がれている。

 パートナーによって「サポート・教育」が充実度を増している

 これまでには米国を中心として採用事例が増えてきたSiteCatalystだが、前述のように2005年4月から本格的な国内展開が開始された。そして、同社は国内販売においてパートナーとのかかわりを重視しており、次のような代理店が名を連ねている。

主な国内の販売代理店
株式会社アイレップ
株式会社サイバーエージェント
ソフトバンク・テクノロジー株式会社
ダブルクリック株式会社
株式会社電通
トランスコスモス株式会社
株式会社マクニカ

 それぞれの販売代理店では、SiteCatalystを中心としたWebサイト運用のノウハウを紹介するセミナーを開催している。上記パートナーはそれぞれがノウハウを持つ著名なベンダーだが、共通な見解として、SiteCatalystをアクセス解析のベストプラクティスツールと捉え国内展開に賛同したといえるだろう。

 「コミュニティー」が製品価値を高めている

 また、オムニチュアではSiteCatalystのコミュニティー形成にも注目している。多くの成功事例が共有されていることが、SiteCatalystが人気となっている理由の1つだ。

 オムニチュアは主に代理店とクライアントを対象とした「Omniture Cafe」と呼ばれる情報交流会を開催している。第1回目が2006年の4月に開催されたが、今後も定期的に行う予定だという。後述のようなユーザー会合はもちろんだが、パートナーとの関係も密に行うことで常に最新動向を共有しているのだ。

 コミュニティー形成の1つとして挙げられるのが、ユーザー会合の場である「Omniture Summit」である。このサミットでは、同社の顧客アナリスト、マーケティング担当者、マーチャンダイザー、ビジネスラインマネージャー、そして業界のキーマン、技術者が一堂に会す。SiteCatalystの動向だけではなく、Web業界全体を説くものとなっている。インターネット上の技術動向は変動が激しく、日々トレンドが変わる可能性がある。このような情報提供を行うことは、SiteCatalystの活用には欠かせないもの、と同社はコメントしている。

 また、前述した米Omnitureで確立されたコンサルティング体制も国内展開の予定があることもコメントしている。Webサイトに関する全般的なノウハウを持つOmnitureだが、国内展開は大きな恩恵を受けられる機会となるはずだ。このように、SiteCatalystは米国発のWebサイト解析ツールではあるが、販売パートナーとの連携によって国内著名サイトでも採用が着実に増えている。

国内の主なSiteCatalyst導入企業
オリックス グループ
株式会社オールアバウト
株式会社外為どっとコム
株式会社ジャストシステム
株式会社ジョブダイレクト
マツダ株式会社
マネックス証券株式会社
ヤマハ株式会社
株式会社 USEN (GyaO)

 多面的な「セキュリティー」がSiteCatalystの特徴

 個人情報保護法の施行以降、世情背景からも企業利用で欠かせないものは、セキュリティー問題への取り組みである。

 オムニチュアは、SiteCatalystを高度なセキュリティーの元でサービス提供を行っている。SiteCatalystはこれまでに99.99%以上のサービス稼働実績を誇っており、これを支える管理体制として24時間のサービス監視を行っている。また、SiteCatalystのASPサービスを担うサーバでは、データの多重化を実現するフェールオーバー機能を搭載している。これらのサービス基盤によって、個々のサイトのアクセスログデータを厳重に管理しているのだ。

 SiteCatalystが多くの企業で採用されている理由の1つとして、同ツールの管理者や一般ユーザーなどのアクセス権限が設定可能なことも大きなところだ。上記の多重化がサーバサイドのハードウェア的なセキュリティーとすれば、アカウント管理はSiteCatalystのサービス機能、つまりソフトウェア的なセキュリティーといえる。

 実際の社内運用を考えてみれば、1つのアカウントで使い回すべきではない。SiteCatalystは、部門や立場ごとに権限を設定できるため、企業資産となるアクセスログデータを幾つものレイヤーで管理することができる。ここでのポイントは、機能制限はもちろんだが、それぞれの立場に合った、使いやすいユーザーインタフェースを提供できることである。

SiteCatalystはサイト運用で欠かせないものを確立する

 SiteCatalystは、非常に多機能な解析アプリケーションである。リアルタイム性、直感的なインタフェース、EC解析(キャンペーンリポート)などが特徴だといえる。

 「製品」は多機能でありながら、リアルタイム性と使いやすさを重視している

 レスポンスの良さがリアルタイム性の実現に一役買っている。SiteCatalystを導入するサイトでは、HTMLコードにスクリプトを組み込むことで、常にSiteCatalystサービスのログデータベースへとアクセス状況が蓄積される。そして、アクセス解析を行う場合は専用のアカウントでSiteCatalystサービスにログインし、表示形式を指定することで常に最新のアクセスログを元とした結果が得られる。ここでのアクセス解析は、リアルタイム性を重視しているため、常に数分前のアクセス状況が監視可能なのだ。

 冒頭でも挙げたように、大規模サイトでの採用実績が多いSiteCatalystだが、その根底にはアクセス数の規模に応じたログデータベースの最適化が可能であることが優位性となっている。インターネットを介したビーコンタイプのアクセス情報収集がボトルネックになるようなことはない。その理由は、オムニチュアが前述したようにSiteCatalystのサービスがローカルアプリケーションのように利用できるよう重視していること、そして完全なバックアップ体制が基盤となっているからだ。

 また、リアルタイム性が重要な理由として次のようなシーンが挙げられる。例えば、数時間で完売してしまうようなオンラインショッピング商品のアクセス傾向を監視したい、といった場合にも対応可能だ。5分程度前の解析結果を参照することもできる。また、非常に多岐に渡る機能が搭載されているにもかかわらず、ユーザーインタフェースの洗練さも特徴の1つだ。

 記事上では把握することが難しいSiteCatalystを実際に見ることができる機会としては、オムニチュアで「オンサイトデモンストレーション」が用意されている。上記からコンタクトすることで同社の担当が実稼働状況のデモを行うというサービスだ。

 なお、この記事では語り尽くせなかったSiteCatalystのすべては、次のURLで公開されているホワイトペーパーで読むことができる。

ホワイトペーパー「エンタープライズクラスのウェブ解析とSiteCatalyst」

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 SiteCatalystの代表的な機能

photo 「ClickMap」は、実際のWebページのイメージでクリック数を視覚的にオーバーレイ表示することができる。クライアントのIE上にプラグインインストールすることで実現する
photo 「ExcelClient」は、Excel上から直接アクセスログデータを取得することができる

photo 「コマースレポート」は、購買に至るまでのユーザーの行動を監視したり、個々の製品がカートにへと追加・削除されるリポートも可能
photo Optimum Pathと呼ばれる独自の技術を応用した「パスレポート」も特徴の1つ。特定のページからページへの遷移解析が可能だが、自由に設定することができる


[PR/ITmedia]

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提供:オムニチュア株式会社
企画:アイティメディア営業本部/制作:ITmedia エンタープライズ編集部/掲載内容有効期限:2006年7月6日