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» 2009年01月19日 16時03分 公開

金融危機に便用の手口に注意:2009年に流行するインターネット犯罪

E-Victimsは、世界的な景気後退に便乗して個人情報を狙う詐欺行為が増えると予測している。

[ITmedia]

 オンライン犯罪被害の支援団体E-Victimsは、2009年に流行が予測されるインターネット犯罪の特徴を発表した。世界的な金融危機に便乗する手口への警戒を呼び掛けている。

 それによると、最も脅威となるのは個人情報を標的にする犯罪で、フィッシングやソーシャルネットワークキング、押し売り、ハッキングなどの手法を組み合わせて、個人の属性や財務などの情報を狙うという。盗んだ情報は闇市場での売買やなりすまし行為などに使われており、不必要な個人情報の共有、生年月日や住所などの情報を不必要に提供すべきではないとしている。

 犯罪者は、PDFやFlashなどに偽装した不正プログラムに感染させたり、正規サイトに似せたフィッシング詐欺サイトなどを使ったりして、個人情報を盗み出そうとする。また、こうした偽サイトへ誘導するために、「大金が当たります」といったユーザーにとって魅力的なメッセージで関心を引こうする。

 2008年後半からは、失業者や負債者を標的にした手口が急増しているほか、誇大広告や偽造チケット、ソーシャルネットワーキングサイトを使った詐欺行為も引き続き注意が必要だという。

 ディレクターのジェニファー・ペリー氏は、「例えばトレーダーが経済的に圧迫されて路頭に迷い、自暴自棄になることで自らをインターネット犯罪の脅威にさらしてしまうといった危険がある。雇用不足の増加や世界的景気後退が引き起こす犯罪の被害者が急増加するだろう」と、発表文の中で述べている。

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