スマートシティ関連のIT市場予測を発表 IDC

スマートシティに関するIT市場は拡大しており、2015年にはハードウェアなどの支出額が6000億円を超えるという。

[伏見学，ITmedia]

　IT調査会社のIDC Japanは9月1日、スマートシティに関連するIT市場予測を発表した。2015年にはハードウェアやソフトウェア、ITサービスなどへの支出額が6000億円を超えるという。

　IDCでは、エネルギー、水資源、通信、交通などを垂直統合して、効率的かつ持続的な都市のあり方を実現する概念をスマートシティと定義。これに関連するIT支出額は、2010年が2461億円、2011年は2845億円、2015年には6043億円へ拡大し、2010年〜2015年の年平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は19.7％になると予測している。東日本大震災の復興支援でクラウドとスマートグリッドの融合が本格化することから、前回（2011年1月時点）よりもCAGRを2.4ポイント、2015年の市場規模を691億円上方修正した。

　製品分野別に見ると、防災目的のセンサー／M2M（Machine-to-Machine）ネットワーク、節電目的のエネルギー監視制御システムなど、電子制御技術と情報通信技術の連携が見込まれる領域において、ハードウェアの汎用化やオープン化が進展する。加えて、リアルタイムで収集される膨大な量のデータ（Big Data）の整理や分析を行う基盤系ソフトウェアや高度分析アプリケーションへの需要が高まるとしている。

2010年〜2015年 国内スマートシティ関連IT市場投資額予測（出典：IDC Japan）