最近は未承諾広告などを一方的に送り付けてくるスパムメールが増加の一途をたどっている。このようなメールには「解除するためにはこのアドレスにメールを返信してください」などという注意書きがされているものが多いが、基本的に返信しない方が無難だ。
というのは、このようなスパムメールの場合、ランダムにアドレスを生成してメールをばらまき、メールアドレスの存在を確認している場合もあるからだ。いったん解除依頼メールを送るとそのスパムメールは停止されるものの、今度はまた別のスパムメールが送られてくるケースもある。スパムメールを送られると腹が立つものだが、現状ではとにかく無視し続けるのが得策だ。
どうしてもスパムメールを減らしたい場合は、Part 1で紹介したOEの振り分け設定(P154)や、プロバイダの提供するスパムブロック機能、スパムメール削除用ソフトなどを利用してみるといいだろう。また、財団法人日本データ通信協会では、迷惑メールに関する情報を収集しているので、こういったところに連絡してみるのもいい。
また、このところ「最終通告」「重要勧告」などといった件名で、指定の銀行口座に入金を催促するタイプのメールが出回っている。これらのメールには「債権譲渡の通知書が届いているはず」「入金しないと回収に行く」「交通費も請求する」などといった脅しのような文言が並んでいるが、実際には存在しない借金をでっち上げているだけだから、言われた通りにする必要などない。もし実際に借金や未払い代金がある場合でも、本当にそのような債権譲渡が行われているのか、事実関係をきちんと調べてから対応するべきだ。
最近ではこのような、身に覚えのない借金の返済要求メールが出回っている。強硬な文言が書いてあるが、実際はタダの脅しであることがほとんど。まずは、信頼のおける人に相談するか、あまりにこういったことが続くようであれば、警察などに連絡してみよう