OpenAI、AIとメンタルヘルスに関する専門家協議会「Expert Council on Well-Being and AI」設立

OpenAIが、AIがユーザーのメンタルヘルスに与える影響について助言する専門家協議会を設立。8人の専門家で構成され、AIとの健全な交流を定義する。未成年者への影響など高まる懸念を受け、安全管理体制を強化する動きの一環だ。

[ITmedia]

　米OpenAIは10月14日（現地時間）、ChatGPTとSoraがユーザーのメンタルヘルスや感情、モチベーションにどのように影響するかについての知見を提供する8人の専門家で構成する「Expert Council on Well-Being and AI」（以下、「協議会」）の設立を発表した。

　メンバーは、テクノロジーが人間に与える影響について「数十年にわたって研究してきた一流の研究者や専門家」という。オックスフォード大学のアンドリュー・プリズビルスキー教授や、ボストン小児病院デジタルウェルネスラボの研究者、デビッド・ビックハム博士などが名を連ねる。この協議会の役割は、OpenAIに助言し、疑問を投げ、ユーザーにとってのAIとの健全な交流を定義することとしている。

メンバーの1人、デビッド・ビックハム博士（画像：ボストン小児病院）

　OpenAIは、AIとの交流で自殺した未成年者の問題などについての懸念が高まる中、ここ数カ月、安全管理体制を拡大してきた。9月には一連のペアレンタルコントロール機能の提供を開始している。

ChatGPTのペアレンタルコントロール設定画面

　米連邦取引委員会（FTC）は9月、ChatGPTのようなAIチャットボットが未成年者に悪影響を与える可能性について、OpenAIを含む複数のAI関連企業に対し、調査を開始した。

　OpenAIは、「自らが下した決定に対して責任を負い続けるが、この協議会、Global Physician Network、政策立案者などから学び続けていく」としている。