Twitterの米大統領選ページ開設が意味するもの
今は誰もが政治について話したがる時だとの認識に基づき、米Twitterは2008年米大統領選の特集グループを創設した。
Twitterユーザーは老いも若きもログインし、大統領候補のバラク・オバマ、ジョン・マケイン両氏と副大統領候補のジョー・バイデン、サラ・ペイリン両氏についてコメントできる。
そして実際にそうなっている。わたしがノートPCを開いてからの5分ほどで、文字通り5秒ごとに新しい投稿が掲載されている。ユーザーのおしゃべりが最高潮になると落ちるというTwitterの大いなる伝統を考えた場合、Twitterがダウンする要因としてこれ以上のものは考えられない。
グループ新設という異例の措置に踏み切ったTwitterの説明は以下の通り。
われわれは大統領選挙について一般から意見を募る新たな情報源、そしてあなたの考えを発表する新しい手段を作り出すため、毎分何百件ものTwitterアップデートをフィルタリングしている。
この動きはWeb2.0時代の政治チャットを取り込む手段として天才的で素晴らしい。しかしTwitterは今後もこうした即興の会話セッションを開設するのだろうか。
TechCrunchのドン・ライジンガー氏は、企業向けマイクロブログを手掛けるIntrideaの新サービスPresent.lyが提供するグループ機能を引き合いに出しつつ、Twitterはそうすべきだと指摘する。しかしライジンガー氏の次の問い掛けは的を射ている。
しかしTwitter上で、相手が自分の友達かどうかにかかわらず、自分と同じような指向を持った個人で構成するグループを創設できたらどうだろうか。同じ事柄に興味を持った新しい人々に出会いたいと思っているユーザーの大多数に受けるだけでなく、Twitterがようやく一部ユーザーの要望に対応する一助にもなるだろう。
ユーザーがテーマを絞った話題について論議できるTwitterベースのグループがあれば、例えばログインしても読むのはStarbucksコーヒーのシーズンフレーバーが戻ってきたことを歓迎する誰かのコメントだけ、という状況に比べればずっと貴重だ。
そしてもしTwitterでグループ作成が可能になるなら、企業にとってはYammer、Present.lyといった場当たり的なアプリケーションの代わりにTwitterを採用しやすくなるだろう。
誤解のないように言っておくと、Twitterも間違いなくこうした場当たり的アプリの1つだ。しかしこれは、数百万人が毎日コミュニケーションに使っている場当たりアプリなのだ。
仕事ではeWEEKの記者や編集者も含め、多くの作業グループがコミュニケーションのためにFacebookを使っている。Twitterで個人的な雑談がしたいユーザーについても同じことが言えるとは限らない。
この状況は変わるだろうか。もし変わるとすれば、いつ?
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