田中 宏明

前回、裁量労働制のメリットとともに、適している業務や職場について説明しました。今回はそうしたメリットを享受するため、実際に裁量労働制を導入しようとした場合、どのように制度を設計すべきか、より具体的に解説します。

評価制度があるにもかかわらず、社長が一存で「○○君は頑張っているから」と処遇を変更してしまう企業。不公平感をなくすために、人事はどうするべきだろうか？

裁量労働制が適しているのは、どのような業務、職場でしょうか。「仕事の進め方、時間配分について、社員がどの程度の裁量を確保できるか」が判断材料になりそうですが、その際に考えるべきポイントは3つあります。

厚生労働省では、裁量労働制を含む労働時間制度に関する検討会が2021年から行われています。裁量労働制とはどのようなものか、運用の実態はどうなっているのか、導入の是非はどう判断したらいいのか、などについて連載形式で解説します。

定年再雇用者は全員定額で、一般的なプレイヤーの社員の8割程度の給与としていた企業。優秀な層のモチベーション低下につながっており、改善したいと考えている──こうした場合、どのような対応が望ましいのだろうか？

人事制度変更で、増えすぎた役職を整理する予定の企業。「肩書にこだわる社員」にはどう配慮すべきだろうか──？　人事コンサルタントが解説する。

在宅勤務中の社員から「日報が面倒だ」という声や、マネジャーからの「在宅勤務に慣れてきて適当に書く人や、数日分まとめて更新する人が増えた」という声が多くなった。──こんな時、どうしたらいいのだろうか？　人事コンサルタントが解説する。

新卒社員には1年間、賞与や等級に差をつけないため、評価制度を適用していない。しかし、優秀な若手から不満の声が──そんなとき、どうしたらいいのだろうか？ 　人事コンサルタントが解説する。