パイの奪い合い続く：
大手スーパー「西友」が今年（2024年）中に北海道と九州からの全店舗撤退を発表した。小売業界の競争が激化するなか、スーパーマーケット業界の再編は避けられない。
かつて国内最大の百貨店チェーンだったものの、経営再建・セブン＆アイ傘下を経て今や日本国内に10店舗のみとなってしまった大手百貨店「そごう・西武」。その「そごう・西武」の新店舗がいま、アジア各地に続々と誕生していることをご存じだろうか。正念場を迎える日本の百貨店業界にとってのヒントを探る。
東京ドーム4個分：
半世紀にわたり、五反田エリアのランドマークとして親しまれてきた「TOCビル」が、建て替え・再開発のため2024年中に閉館する。高度経済成長期、この地にこれほどまでに大きな建物が生まれ、「卸売店を中核としたテナントビル」となったのには、どういった背景があったのか――。
後編：
大阪府と大阪市が官民一体で進めている都市再生事業「大阪7大再生プロジェクト」。記事後編では、都心から少し離れた副都心や都心の辺縁部にあたる「天王寺・阿倍野」「大阪城公園（OBP）」「臨海部」に焦点を当ててみたい。各エリアの特徴を探り、点でつないでいくと、大阪府市が描く街づくりの戦略や意図が浮かび上がる。
前編：
大規模開発が並行して進む大阪。街並みはこれから、どんな変貌を遂げていくのか――。前編では、大阪市の都心エリアにあたる「大阪駅周辺」「中之島」「御堂筋」「難波」の開発プロジェクトとその特徴を見ていく。
東京・赤羽駅東口を代表する老舗スーパーとして約半世紀にわたり親しまれた「西友赤羽店」と「ダイエー赤羽店」が今年、相次ぎ閉店。かつて両店は「赤羽戦争」と呼ばれる歴史的商戦を繰り広げていたことをご存知だろうか――。
冬の時代続く：
コロナ禍もあり、全国各地で商業施設の閉店が相次ぐ昨今。そうしたなか、2022年春にひっそりと閉店したデパートがある。その名も「ストライプデパートメント」。「そんなデパートは聞いたことがない」という人がほとんどだろう。しかし、このストライプデパートメントの閉店は、全国各地の地方百貨店に大きな影響を及ぼすものとなった。
流通戦争の生き証人：
2022年2月28日、長崎県佐世保市にある総合スーパー「イオン佐世保店」が閉店した。この閉店は、イオングループにとって「ひとつの時代の終焉」を意味するものであった。実は、イオン佐世保店は「ジャスコ」として営業を開始した商店街立地の高層総合スーパーのなかで、2022年時点でも同業態のまま営業を続ける最後の店舗であり、1970年代における流通戦争の生き証人でもあったのだ。