「ここじゃ買えんの？」 地方百貨店のEC戦略が残念な結果になってしまった理由：冬の時代続く（1/4 ページ）

[若杉優貴（都市商業研究所），ITmedia]

　コロナ禍もあり、全国各地で商業施設の閉店が相次ぐ昨今。そうしたなか、2022年春にひっそりと閉店したデパートがある。

　その名も「ストライプデパートメント」。「そんなデパートは聞いたことがない」という人がほとんどだろう。しかし、このストライプデパートメントの閉店は、全国各地の地方百貨店に大きな影響を及ぼすものとなった。

地方百貨店の救世主として期待された「ストライプデパートメント」のDaaS。どういったもので、なぜすぐに消えたのか――

著者紹介

若杉優貴（わかすぎ ゆうき）／都市商業研究所

都市商業ライター。大分県別府市出身。

熊本大学・広島大学大学院を経て、久留米大学大学院在籍時にまちづくり・商業研究団体「都市商業研究所」に参画。

大型店や商店街でのトレンドを中心に、台湾・アニメ・アイドルなど多様な分野での執筆を行いつつ2021年に博士学位取得。専攻は商業地理学、趣味は地方百貨店と商店街めぐり。

アイコンの似顔絵は歌手・アーティストの三原海さんに描いていただきました。

地方百貨店の救世主として期待された「ストライプデパートメント」

　実は「ストライプデパートメント」は一般的な百貨店ではなくネット通販（EC）サイトのこと。「earth music & ecology」や「アメリカンホリック」などを展開するアパレル大手「ストライプインターナショナル」（岡山市）とIT大手「ソフトバンク」が2018年2月に設立した合弁会社「ストライプデパートメント」が運営していた。

　ストライプデパートメント社は主に百貨店向けアパレルやブランドを扱うECサイト「ストライプデパートメント（STRIPE DEPARTMENT）」を運営しており、そうしたなかで2019年9月に立ち上げたのが百貨店向けECプラットフォーム「DaaS（Department EC as a Service）」だった。

　特にこの「DaaS」は、地方百貨店にとってはアパレル分野の「オムニチャネル戦略のカギ」となるべく生まれたものであった。果たしてそれはなぜか――。

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