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関口和一

1982年一橋大学法学部卒、日本経済新聞社入社、流通経済部配属。1988年フルブライト研究員としてハーバード大学留学。1989年英文日経キャップ。1990年から1994年までワシントン支局特派員。産業部電機担当キャップを経て、1996年より24年間にわたり編集委員を務めた。2000年から15年間は論説委員として主に情報通信分野の社説を執筆。2019年(株)MM総研代表取締役所長に就任し、2026年から理事長を務める。2008年より国際大学グローコム客員教授を兼務する。 2009-2012年NHK国際放送ニュースコメンテーター、2012-2013年BSジャパン『NIKKEI×BS Live 7PM』メインキャスター、2015-2019年東京大学大学院客員教授、2006-2021年法政大学大学院客員教授を歴任。現在はCEATECアワード審査委員会委員長、技術経営イノベーション大賞審査委員、日米教育交流振興財団審査委員、国際教育振興会評議員などを務める。著書に『NTT2030年世界戦略』(MM総研 編著)『パソコン革命の旗手たち』『情報探索術』(以上日本経済新聞)、共著に『未来を創る情報通信政策』(NTT出版)、『日本の未来について話そう』(小学館))、『新 入門・日本経済』(有斐閣)などがある。

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ボストンで開催されたIBMの顧客イベント「Think Boston 2026」。会場の熱気とは裏腹に、同社はかつてない逆風にさらされていた。米Anthropic「Claude Mythos」は、メインフレームの脆弱性を容易に特定し、IBMの牙城を揺るがしかねないとの見方が広がったからだ。「SaaSの死」という言葉が飛び交い、IBMの株価は30%近く急落した。この「Anthropicショック」に対し、IBMはどう立ち向かうのか。レガシーをAI時代の資産へと変える「4つの武器」と、反撃に向けた逆転のシナリオを現地から詳報する。

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世界最大のモバイル技術見本市「MWC 2026」が開催された。中国Huaweiが最大面積を誇る中、NTTの島田社長や楽天の三木谷会長兼社長が基調講演に登壇。IOWNの第2フェーズなど、日本発の次世代インフラ戦略が注目を集めた。家電やEVで苦戦が続く日本企業にとって、通信は残された数少ない戦略的強みだ。世界市場の奪還を狙う日本勢の現在地を、MM総研の関口和一理事長が現地からレポートする

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