ソニーマーケティングは、日本国内向けに販売している一部製品のメーカー出荷価格を、4月1日から改定すると発表した。半導体不足のほか、原材料費、製造・物流コストなどの高騰を踏まえ、値上げに踏み切る。
対象製品は、サウンドバーやホームシアターシステム、コンポーネントオーディオ、デジタル一眼カメラ、ヘッドフォンなど109製品。値上げ幅は約3〜31%になる見通し。
これら以外の領域でも、ソニーグループは半導体不足の影響を受けている。同社は2月、主力のゲーム機「プレイステーション5」について、2022年3月期通期の販売計画を1150万台程度に下方修正すると発表。半導体不足や世界的な物流の混乱を理由に挙げた。
スマートフォン製品についても「軟調な中国市場や半導体を中心とした部材不足など、厳しい状況にある」と説明している(2月の決算発表会より)。
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