三井不動産を中心とする企業連合は1日、築地市場跡地の再開発計画の概要を発表した。5万人規模の多目的スタジアムを中核に商業施設やホテル、オフィス、住居などを整備し、スポーツイベントや国際会議で世界中の人が集まる「東京の玄関口」を目指す。一部施設を令和11年度に先行オープンし、主要施設は14年度に竣工する。
「東京や日本の国際競争力を左右する重要なプロジェクトであり、身が引き締まる思いだ」。三井不動産の植田俊社長は1日に都内で開催した会見でこう意気込みを語った。
約19ヘクタールに及ぶ広大な敷地に総事業費9千億円を投じ、スタジアムや商業複合施設など計9棟を整備する。10ヘクタールのオープンスペースを設け、敷地の約4割を緑化するなど環境にも配慮する。
核となるスタジアムは用途に応じ、客席やフィールドの形状をスタジアム、アリーナ、劇場、展示場などに変えることができる。野球やサッカーといったスポーツにとどまらず、音楽イベントや展示会などの開催も想定する。
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