「会議多すぎ問題」を改善するには 経営層が取り組むべき4つのアクション：今こそ！ 企業内イノベーション（1/3 ページ）

[向山泰貴，ITmedia]

連載：今こそ！　企業内イノベーション

不確定な社会情勢の中、日本企業は、従業員の賃上げ要請や世界を先導する技術やサービスを開発するようプレッシャーを受け続けています。また、外資系競合企業の活動や代替サービスの登場などが相次ぎ、常に成長や変化の必要性を問われています。世の中の動きが複雑化する中で、企業が変化し成長し続けるために鍵となる要素の1つが「イノベーション」です。

本連載では、イノベーション・ワークスペース「Miro」を運営するMiroの日本法人であるミロ・ジャパンが、イノベーションに関する記事をシリーズで紹介していきます。

　イノベーション・ワークスペース「Miro」を提供するミロが、米国、英国、ドイツ、日本のビジネスパーソンを対象に実施した調査（※）によると、日本のビジネスパーソンの多くは会議のあり方に不満を持ち、会議の多さやその内容に疲れきっているようです。多くの会議に出席しなければならないことや、不要な会議に参加しなければならないプレッシャー、タスクがあふれて業務効率が低下することで、企業のイノベーションに悪影響が出ているようです。　

※：米国：1016人、英国：1021人、ドイツ：1015人、日本：1021人、計：4073人を対象とした調査。

　コロナ禍でリモートワークを導入する企業が増えましたが、行動制限の解除に伴い、多くの企業が働き方の適切なバランスを探しています。今回の調査では、日本の回答者の57%が完全なオフィス勤務、39%はリモートワークまたはハイブリッドワークで働いていると答えました。フルリモートで勤務しているとの回答は4％にとどまっています。

　進化する働き方に合わせて会議の形も変わり、読者の皆さんが務める企業でもオンライン会議が増加したことでしょう。その結果「会議過多」の状態が増えているのかもしれません。

会議の連続で従業員にストレスが？（画像提供：ゲッティイメージズ）

　調査では、こんなことも明らかになりました。

• 従業員は会議での立ち振る舞いや発言はキャリア形成にはあまり関係ないと感じている。
• 不必要な会議が業務を圧迫してしまい、精神的健康に悪影響を与えている。

　1日の大部分を会議に費やして業務時間が足りなくなってしまう。その結果、会議は皆が集中して議論したり方向性や重要な決定を下したりする場ではなく「（他の作業をしながら）仕事について情報を共有する場」になっていると多くの人が感じているようです。

　会議中に他の仕事やプロジェクトの作業をしている人も少なくありません。場合によっては、仕事に一切注意を向けていないこともあるようです。これは従業員の健康、特に精神面に有害なだけでなく、組織の創造性や生産性にも悪影響を与えています。

　コラボレーションを促してイノベーションの文化を醸成することがこれまで以上に重要になっている今、なぜ多くの企業がこうした問題に直面しているのでしょうか。そして、この課題をどのように対処すべきなのでしょうか。