「完全栄養食」BASE BREADは、第二のカロリーメイトになれるのか 成長鈍化の打開策を聞く（3/4 ページ）

[山口伸，ITmedia]

コンビニ以外の開拓に伸び悩み中

　コンビニへの展開とともに認知度が高まり、業績は急成長。2021年2月期から2024年2月期までの業績は次の通りである。この間、実店舗への展開店舗数は数十から5万超にまで拡大した。

売上高：15.2億円→55.4億円→98.5億円→148.7億円

営業利益：▲1.5億円→▲4.5億円→▲9.7億円→▲9.0億円

チャネル別売上高（自社EC）：11.9億円→38.3億円→63.0億円→90.8億円

チャネル別売上高（卸）：4600万円→6.8億円→22.5億円→45.9億円

　昨今の「完全栄養食ブーム」もけん引役となっていそうだ。一方、2025年2月期は第2四半期時点で売上高が75.8億円と、成長が鈍化している。

　2024年2月期末時点と比較すると、業態別の配荷率はコンビニが8割でとどまっており、ドラッグストアは18.5％→19.2％、スーパーは2.4％→4.1％の成長にとどまる。それに伴い、ECの成長も鈍化しているようだ。コンビニ以外でなぜ苦戦しているのだろうか。

　「食品スーパーやドラッグストアは、大手3社のシェアが大きいコンビニほど寡占化が進んでいないため、開拓に時間がかかります。スーパーの場合は1社当たり、多くても数十から数百店舗で、当社の営業チームは“少数精鋭”で活動している点も影響しています」（担当者）

　有価証券報告書によると2024年2月期末時点の従業員数は128人。年々増えてはいるが、確かに大手食品メーカーのような営業活動は人数的に難しいと思われる。