エン・ジャパンが「企業の人材不足」について調査したところ、88%が「人材が不足している部門がある」と回答した。2022年に実施した同調査と比較して、6ポイント増加している。
従業員数別では、100人以上の企業で「人材が不足している部門がある」とした割合は9割超(100〜299人以上:95%、300〜999人以上:98%、1000人以上:100%)。また、10〜29人の企業でも87%と高い結果に。業種別に見ると「サービス関連」(98%)、「流通・小売関連」(96%)が上位だった。
現在、人材が不足している部門が「ある」と回答した企業を対象に、不足している職種を調査した。トップ3は「営業職」(30%)、「施設・設備管理、技能工」(21%)、「技術職・エンジニア(WEB・システム)」(17%)という結果に。
人材不足の理由1位は「退職による欠員」で64%だった。以降「中途採用で人員確保ができなかった」(53%)、「年齢構成のバランスが悪い」(35%)と続いた。
2025年に実施を検討している人手不足対策で最も多かったのは「人材採用を強化」(76%)だった。以降「既存の業務を効率化する(ICT化、標準化など)」(35%)、「既存社員の教育、能力向上」(30%)と続いた。
人材不足にまつわる悩みや課題を自由回答で収集した。賃金上昇や採用コストに関する悩みとしては「新卒採用には、募集賃金の引き上げが必要であることは分かっているが、そのためには既存社員の賃金も引き上げる必要があり、コストがまかなえない」(流通・小売関連、10〜29人)、「人員確保し売り上げアップを目指したいが、採用費(教育費)の捻出が大変。客先からの増員要求に対し、前向きな回答ができない」(IT・情報処理・インターネット関連、10〜29人)などが挙げられた。
母集団形成の難しさもあるようだ。「募集ポジションの専門性が高すぎて、そもそもの求職者が極めて少ない」(メーカー、100〜299人)、「適正な能力を持っている方が少ない。また、応募者の年齢層もどんどん高くなっていると感じる」(サービス関連、300〜999人)といった意見がみられた。
調査は、エン・ジャパンが運営する人事・採用担当者向け情報サイト「人事のミカタ」を利用する企業277社を対象にインターネットで実施した。期間は2024年10月16〜11月11日。
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