イオンは二刀流、ヨーカドーは一時撤退も 群雄割拠のネットスーパー、各社の戦略（2/4 ページ）

[山口伸，ITmedia]

倉庫＆店舗出荷型の両軸で攻めるイオン

　イオンは2008年に店舗出荷型の「イオンネットスーパー」を開始した。実店舗を活用しており、2024年末時点で32都道府県、約280店舗でサービスを展開する。配送料は店舗、エリアによって異なるが、買物額によって変動することが多い。

　商品はイオンの実店舗と同じく、食品や洗剤などの消耗品を取り扱い、冷凍食品にも対応している。具体的な会員数などは公表していないが、コロナ禍では毎年2ケタのペースで売り上げが伸びた。巣ごもり需要で利用者が増え、その利便性に気が付いた消費者が継続して利用するという背景がある。

　2023年にはイオンネットスーパーとは別のサービスとして「Green Beans」を開始している。こちらは倉庫出荷型で、対応エリアは東京23区内や千葉県の東京寄り、神奈川県横浜市や川崎市など都心部に限られる。配送料は110〜770円で、最低でも税別4000円以上購入する必要がある。

2023年に開始した「Green Beans」（出所：同サービス公式Webサイト）

　弁当は冷凍のものしか対応していないが、地域の特産品など珍しい商品をそろえるのが特徴だ。サービス開始以来、利用者は増えており、特徴的な黄緑色の配送車も昨今ではよく見かけるようになった。現在は千葉県に物流拠点があるが、今後は東京・埼玉にも拠点を新設し、首都圏での対応エリアを拡大する方針だ。