発信力も大きく、3年には「45歳定年制」を導入して人材の流動化を進めるべきだと提言したことが話題になった。5年からは経済同友会の代表幹事も務めており、同年の会見ではジャニーズ事務所(現SMILE―UP.=スマイルアップ)の故ジャニー喜多川元社長による性加害問題を厳しく批判。同事務所の所属タレントに関して「(広告などに)起用することはチャイルド・アビューズ(児童虐待)を認めることになり、国際的な非難のもとになる」と述べた。
6年には同友会代表幹事としての会見で、選択的夫婦別姓制度を導入すべきだと主張。「一つの姓を選ばなくてはいけないという非常に不都合なことがずっと放置されたままだ」と指摘し、「政治が解決しないのであれば経済界がモノを言っていかなければならない」と話していた。
「週刊新潮」は5年、ローソン社長時代の新浪氏が、社員に携帯電話を投げつけて骨折させた、などのパワハラがあったと報道。華麗な経歴の一方で、「脇の甘さ」を指摘する声もあった。
サントリーHDの新浪会長が辞任 「適法の認識だった」薬物捜査受け説明
薬物からむ経営陣の辞任 過去にはオリンパス、トヨタ、トンボ鉛筆、ダイナシティでもcopyright (c) Sankei Digital All rights reserved.
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