ビジネスホテルとシティホテルの13ブランドのうち、4〜6月期の客室単価が前年同期を上回ったのは10ブランド。上昇率は「0%以上5%未満」が5ブランドで最多となり、「5%以上10%未満」が4ブランドで続いた。客室単価の伸び率は、前年同期と比べ縮小している。
上昇率が最も高かったのは、「東急ステイ」(東急不動産HD)の14.1%だった。
コロナ禍の2021年4〜6月期と2026年4〜6月期の客室単価を比較すると、比較可能な12ブランドはすべて上昇した。2021年4〜6月期からの上昇率は、「200%以上250%未満」「100%以上150%未満」「50%以上100%未満」がそれぞれ3ブランドで最多だった。
客室単価がコロナ禍の2倍以上となったのは、「ワシントンホテル」(藤田観光)、「東急ステイ」(東急不動産HD)、「相鉄フレッサ・サンルート」(相鉄HD)、「ベストウェスタン」(ポラリスHD)の4ブランドだった。
本調査は、国内の上場ホテル運営会社12社の客室単価と稼働率を集計したもの。稼働率・客室単価は、各社の開示資料をもとに集計した。
集計対象の企業・ブランドは、藤田観光(ワシントンホテル)、相鉄ホールディングス(相鉄フレッサ・サンルート)、東急不動産ホールディングス(東急ステイ)、共立メンテナンス(ドーミーイン)、グリーンズ(コンフォートホテル、ホテルエコノなど)、西日本鉄道(西鉄ホテル)、ポラリス・ホールディングス(ベストウェスタン)、大和ハウス工業(ダイワロイネットホテル)、西武ホールディングス(プリンスホテル)、阪急阪神ホールディングス(阪急阪神ホテルズ)、三井不動産(三井ガーデンホテル)、九州旅客鉄道(THE BLOSSOMなど)。
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