世界中で“悪者”に! 炭酸飲料の衰退が止まらない:来週話題になるハナシ(3/3 ページ)
米国で、炭酸飲料の消費量が減少し続けている。米国のカルチャー的アイコンとして君臨してきた「コカコーラ」や「ペプシ」などが、存続の危機に瀕しているという。いったい、どうなっているのか!?
炭酸飲料を取り巻く環境
では、米国での状況はどうだろうか。過去には、ニューヨーク州やカルフォルニア州サンフランシスコで「Soda tax」を検討する動きが持ち上がった。しかし、実際に「Soda tax」の導入が決定したのは、カルフォルニア州のバークレーだけだ。
2015年1月に施行されたバークレーの「Soda tax」は、砂糖が多く含まれる炭酸飲料、エナジードリンク、アイスティーなどの清涼飲料水1オンスにつき1セントが課税されている。
いままで米国では、「Soda tax」の提案が持ち上がっても、大手飲料メーカーや関連団体のロビー活動によってほとんど導入されなかった。だが、バークレーで前例ができたことで、今後「Soda tax」を取り入れる動きが加速しそうだ。
現に、ペンシルベニア州フィラデルフィアでは「Soda tax」導入に関して、2016年6月に採決を行う動きが持ち上がっている。
炭酸飲料を取り巻く環境は厳しい状況だ。炭酸飲料がビジネスの中心となっている飲料業界は、いまだかつてない危機に瀕している。
消費者の嗜好(しこう)や時代の流れは、ヘルシーでよりナチュラルな商品を求めるようになっている。大手飲料メーカーもこの変化に対応しようとしている。ただ、商品の成分を変更したり、既存商品のミニサイズ(7.5オンス 約220ミリリットル)を発売したりもしているが、炭酸飲料を救うことは難しいかもしれない。
米国のカルチャーアイコンはこの流れで衰退してしまうのか。炭酸飲料が時代と共に今後どのように進化していくのかは興味深い。
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