「クルマを止めない」手助けを ブリヂストンのデジタル変革：タイヤ使用をデジタルで効率化（3/3 ページ）

タイヤメーカーで世界トップシェアのブリヂストン。事業用車両を保有する顧客企業に対する、「クルマを長く安全に動かす」ためのソリューション提供に力を入れる。デジタル変革に取り組む背景には、ある危機感があった。

[加納由希絵，ITmedia]

全体最適を目指す組織に

ブリヂストンデジタルソリューションセンター長の増永明氏

　このように、ブリヂストンは製造現場やサービスのデジタル化を進めているが、顧客に最善の商品やサービスを提案するためには、社内の組織改革も必要だ。どのように取り組んでいるのだろうか。

　注力しているのは、CDO（チーフ・デジタル・オフィサー）をトップとする新しい組織、デジタルソリューションセンターを中心とした、横断的な取り組みだ。

　合言葉は「サイロを取り払う」。コメなどの農産物を貯蔵する密閉された建物（サイロ）のイメージに、従来の縦割り組織を重ねた。部署間に厚い壁があり、情報伝達がうまくいっていない状況だった。「部署の中で、紙で管理していた情報がたくさんあった。それでは有用な情報がいくらあっても伝わらない」と増永氏は振り返る。

　もちろん、業務をデジタル化する取り組みは以前からあった。しかし、部署ごとにデジタル対応するなど、“部分最適”になっていた。それでは縦割り意識をなくすことはできない。部署を越えて情報を見える化する“全体最適”を目指し、各部署が持つ情報をつなぎ、共有できるシステムを構築した。

　社内には、センシングなどの技術開発や、特定の業界向け製品の開発など、さまざまな担当部署があるが、それぞれが持つ高い技術を他の分野にも応用できることは多く、情報共有は有効だ。また、製造や開発の部門が市場ニーズを具体的に把握することも必要となる。全社横断的な取り組みをまとめるデジタルソリューションセンターには、技術や開発、経営企画など、さまざまな人材が集まる。

　増永氏は「デジタルソリューションセンターを発展的に解消できるのが理想」と話す。デジタル化を統括する部署がなくても、各事業を担う部署が会社全体、さらには産業全体にとっての最適化を目指して取り組むことができるようになれば、デジタル変革の旗を振る必要はなくなるだろう。