「仮想通貨」に興味を持つ大学生、世界的に増加 授業は大人気、買う人も多発:就職活動に有利?
米仮想通貨取引所coinbaseと英調査会社Qriouslyが行った調査で、世界中の大学生の間で仮想通貨やブロックチェーン(分散型取引台帳)への関心が高まっている実態が明らかになった。
米仮想通貨取引所coinbaseと英調査会社Qriouslyが行った調査で、世界中の大学生の間で仮想通貨やブロックチェーン(分散型取引台帳)への関心が高まっている実態が明らかになった。世界トップ50にランクインする大学の42%が、仮想通貨やブロックチェーン関連の授業を1つ以上開講しており、受講する学生数も増えているという。News BTCが報じた。
そのうちの1校、米ニューヨーク大学は、2014年にいち早く仮想通貨関連の授業を開講。当初の受講生は35人だったが、仮想通貨が普及し、社会的関心が高まるにつれて学生数は増加。18年の春学期の受講生は230人に達したとしている。
仮想通貨関連の授業を受け持つデイビッド・ヤ―マック教授は「ビジネス界では、財務データをブロックチェーンベースで管理する動きが進んでいる。生徒がこの分野を学ぶと、将来に大きく役立つだろう」と自信を見せている。
さまざまな学問分野で応用できる
調査では、文理を問わず幅広い分野を専攻する学生が仮想通貨・ブロックチェーンの知識を学ぶ意欲が高いことも判明。さらに、世界トップ大学の生徒の18%が仮想通貨を既に保有していることも分かった。
仮想通貨の保有率が最も高いのは医療分野の学生(19%)、次いでコンピュータサイエンス分野の学生(18%)だった。
学生の間で、仮想通貨やブロックチェーンに関心が高まっている理由は、こうした分野の知識を持っておくと、就職活動での高評価につながりやすいからだという。
米デューク大学のキャンベル・ハービー教授は「就職に強いイメージのある法学部の場合でも、ブロックチェーンに関する法律の知識を持つ学生の方が、そうでない学生よりも企業からの引き合いが強い」と指摘。これらの技術を学んでおくと、就職活動の場面でも武器になるとした。
調査は、世界的に評価の高い大学50校のデータを基に実施。675人の米国人学生や教授へのインタビューなども参考にした。
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