テレワークと年収、実は関係あり? 実施率はいまだ17%:企画・マーケティングで高い実施率
テレワークに関する調査結果が発表。年収が高いほど、テレワークの実施率も高いようだ。テレワークに関する不満については、「環境整備」に関する意見が多く挙がった。
リクルート住まいカンパニーは2月25日、「テレワーク×住まいの意識・実態」調査結果を発表した。
調査結果によると、会社員、公務員のうち「テレワーク実施中」と答えたのは17%。職種別に見ると、実施率が最も高いのは「企画/マーケティング」で38%。「web/クリエイティブ系」の30%、「エンジニア」「営業」の24%と続く。
年収別に見ると、高年収になるにつれて実施率が高まる結果となった。「400万円未満」の実施率が最も低く、10%。以降、年収と実施率は正比例し、「1000万円以上」では38%が「実施中」と回答した。「テレワーク導入に興味がない/仕事の性質上導入は困難」の割合は、年収が高まるごとに減少した。
実施している人は、業務時間のうちどれくらいをテレワークが占めているのか。「あなたは現在、働いている時間の何割程度をテレワーク(リモートワーク)にて実施していますか」と聞いたところ、「〜10%未満」が最多で48%。「50%以上70%未満」が最も少なく4%。「70%以上」と答えた人も6%いた。テレワークの実施理由については「通勤時間を減らすため」が最多で29%だった。
テレワークに対する不満では、環境整備に関する意見が目立った。1位は「オンオフの切り替えがしづらい」で23%だったが、以降は「仕事の適した共用部が充実していない」(21%)、「仕事の資料、PCなどの置き場、収納スペースがない」(20%)、「仕事専用スぺースがない」(19%)など。通勤時のストレスを避けるためには有用なテレワークだが、まだまだ働く側の環境は整っていないようだ。
調査は関東地方の1都6県、ならびに山梨県、長野県に住む20〜64歳男女を対象にインターネットで実施。2019年11月23〜25日に本調査を行い、1098件の有効回答を得た。
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