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インフレと金利と株式市場:KAMIYAMA Reports(3/3 ページ)
製造業の急回復で銅などのコモディティ価格が上昇し始め、米国経済が正常化すれば労働力不足となり、インフレが起こりやすくなるのでは、といったことが心配されている。しかし、これらは株価下落をもたらすとは思えない。“経済回復・正常化”→モノの価格・賃金の上昇→インフレ懸念・金利上昇→“経済悪化・株価下落”という因果は、経済回復・正常化→経済悪化・株価下落であり、矛盾しているからだ。
金利上昇でグロース株が下がるとは考えにくい
「インフレ期待上昇による金利上昇が原因で、グロース株の株価水準が下がる」といった「理論の解釈」は誤りである。グロース株の株価水準は、成熟企業と比べて既存事業の貢献が少なく未来(希望)に依存する部分が多い。未来のキャッシュフローは、金利が上昇すれば現在の価値は低下する。その理由は、物価が上昇すると未来の利益額が同じであれば価値が下がるからだ。
独占禁止やプライバシー保護、表現の自由への監視などに対する課題が話題となった。ただし、これらの課題は、株価調整のきっかけにはなったが、関連銘柄の現在の利益構造を脅かすには至らないとみている。
筆者:神山直樹(かみやまなおき)
日興アセットマネジメント チーフ・ストラテジスト。長年、投資戦略やファイナンス理論に関わってきた経験をもとに、投資の参考となるテーマを取り上げます。
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